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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IB3S (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 GCA株式会社 連結経営指標等 (2019年12月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際会計基準
移行日第10期第11期第12期
決算年月2017年
1月1日
2017年12月2018年12月2019年12月
売上収益(百万円)-19,76926,69023,719
税引前利益(百万円)-1,8533,4933,373
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)-1,2682,4392,313
当期包括利益(百万円)-2,0171,3902,527
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)20,02820,40221,10121,790
総資産額(百万円)28,02829,05533,85336,677
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)529.40537.42554.24472.43
基本的1株当たり当期利益(円)-33.4964.1759.91
希薄化後1株当たり当期利益(円)-31.7557.1154.23
親会社所有者帰属持分比率(%)71.570.262.359.4
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)-6.311.810.8
株価収益率(倍)-33.710.316.7
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-3,3855,4182,253
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△305△521△220
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△1,894△1,214△2,949
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)11,27212,72415,82914,645
従業員数(人)387414426446
(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.第11期より、国際会計基準(以下、IFRS)に基づいて連結財務諸表を作成しております。


回次日本基準
第8期第9期第10期第11期
決算年月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月
売上高(百万円)13,15918,55819,75426,654
経常利益又は経常損失(△)(百万円)2,7342,660769△202
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(百万円)1,6141,37387△721
包括利益(百万円)1,5841,4791,129△1,582
純資産額(百万円)9,31919,82819,20119,299
総資産額(百万円)14,60827,38927,38731,666
1株当たり純資産額(円)332.64503.56480.88404.33
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)59.9743.112.32△18.97
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)54.0441.682.20-
自己資本比率(%)61.769.666.748.6
自己資本利益率(%)18.99.80.5-
株価収益率(倍)20.819.1486.8-
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)1,2422,7163,3665,418
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)138271△305△521
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△975△1,735△1,875△1,214
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)9,83011,23712,72415,829
従業員数(人)244387414426
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第11期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第11期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
4.第11期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.第11期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05733] S100IB3S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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