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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QYG8 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社デサント 研究開発活動 (2023年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,624百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと以下のとおりであります。

(日本)
「モノを創る力」すなわち商品の企画開発力を競争力の源泉として強化することを目的とし、スポーツアパレルの研究開発拠点 DESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX OSAKA(デサントイノヴェーションスタジオコンプレックスオオサカ)(以下、DISC OSAKA(ディスクオオサカ))を大阪府・茨木市に開設し、2018年より始動しています。
製品開発は、当社が掲げる中期経営計画「D-Summit 2023」においても重点戦略として強化に取り組んでおり、
2023年3月期には、『デサント』の水沢ダウンをビジネスからカジュアルまでより幅広いシーンで着用いただけるように設計した「インビジブル」シリーズを新たに展開しました。『アリーナ』ブランドのオールインワン水着においては、着脱がしにくいという製品の課題に対し、生地に縫い付けるのに高い技術が必要な特殊ファスナーを採用し、当社のもつ技術力によって課題解決をしました。また、ブランド横断商品として、スパイラル状に配した独自の「アーチスパイラル」による「楽に歩く・楽に走る」ための運動性と、足を動かしたときに適度なフィット感をより感じられる快適性の2つの機能を追求した「MoveSox(ムーブソックス)」を開発しました。「DISC OSAKA」では今後もアスリートの競技を支える高機能の製品の開発に着手するとともに、お客様のご意見や潜在的なニーズを捉えた商品開発にも取り組みます。
当連結会計年度における研究開発費の金額は698百万円であります。

(韓国)
2018年10月にシューズの研究開発拠点としてDESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX BUSAN(デサントイノヴェーションスタジオコンプレックスプサン)(以下、DISC BUSAN(ディスクプサン))を韓国・釜山に開設しました。
「DISC BUSAN」は、“Innovate For Your Best(イノヴェイトフォーユアベスト)”というコンセプトのもと、科学的実験と研究開発により、製品開発の中核になる新たな技術と、ランニングシューズを中心としたハイパフォーマンスシューズ分野での信頼性を構築し、グローバル競争力を備えたシューズの開発をしています。
「DISC BUSAN」は、シューズの研究開発拠点が集まる韓国・釜山においても最大規模の施設であり、様々な国から優秀な人材を採用し、それを活かせる組織体制と多くの実験検証設備・機器を備えています。ユーザー起点の商品開発を行い、消費者研究室を使用してユーザー自身が気づいていないような潜在的なニーズを引き出す専門的な検証と分析をし、同時に人体力学研究室において人体工学・生体力学に基づきシューズが人体に及ぼす影響を検証することで開発コンセプトを立案します。素材テスト室・製品開発室において、開発コンセプトを具現化する素材の開発と、素材や部品の性能評価、完成品の品質試験といったプロセスを繰り返すことで、ユーザーが求める機能性とフィット感を追求したシューズを生み出します。2023年3月期には、「DISC BUSAN」にて開発した『デサント』ブランドのMoveWear「CHRON RACER」が日中の快適性を実現し、若者から好評でした。また、韓国人の足型を計測しフィッティングを高めたスパイクレスゴルフシューズ“R90(アールナインティ)”の新モデルを発売し、プロ選手から一般のユーザーに至るまで幅広い層で引き続き好評を博しています。また、韓国内だけの販売にとどまらず、日本及び中国を含めた東アジア地域の人々の足形を調査、研究を行い、デサントグループ全体のシューズ開発拠点として活用しております。
当連結会計年度における研究開発費の金額は925百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00601] S100QYG8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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