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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100QIBO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社シンシア 沿革 (2022年12月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期

年月概要
2008年9月東京都港区に㈱シンシアを設立
2008年11月東京都中央区に移転
2008年11月㈱キャピタルメディカ(現㈱ユカリア)から事業譲受によりコンタクトレンズ製造・販売事業を継承
2009年6月1日使い捨てコンタクトレンズ「L-CON 1DAY EXCEED」を発売
2009年8月2週間交換コンタクトレンズ「2week CANVIEW」を発売
2010年3月1ヶ月交換カラーコンタクトレンズ「FAIRY」を発売
2012年10月1日使い捨てサークルレンズ「L-CON 1DAY POP」を発売
2012年12月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「FAIRY 1day」を発売
2013年1月1日使い捨てサークルレンズ「Ultimate 1DAY PEARL」を発売
2013年3月Sincere Vision Co., Ltd.(香港)の株式取得
2013年5月新視野光學股份有限公司(台湾)を設立
2014年4月2週間交換サークルレンズ「Ultimate 2week PEARL」を発売
2014年4月SINCERE LENS SDN. BHD.(マレーシア)を設立
2014年5月Sincere Vision (Thailand) Co., Ltd.(タイ)を設立
2014年8月㈱カラコンワークスの株式取得
2014年9月2週間交換コンタクトレンズ「L-CON 2WEEK UV」を発売
2014年11月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「Miche Bloomin'」を発売
2014年11月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「Select FAIRY」を発売
2015年3月1日使い捨てコンタクトレンズ「L-CON 1DAY MOISTURE」を発売
2015年8月2週間交換カラーコンタクトレンズ「EYE BEAUTY 2week」を発売
2015年9月1ヶ月交換カラーコンタクトレンズ「select fairy monthly」を発売
2016年11月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「Select FAIRY USER SELECT」を発売
2016年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場
2017年6月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「EYEDDiCT by FAIRY」を発売
2017年11月1日使い捨てコンタクトレンズ「1day Eye Well」を発売
2017年12月東京証券取引所マザーズ市場から東京証券取引所市場第一部に市場変更
2018年2月1ヶ月交換カラーコンタクトレンズ「Miche Bloomin' Monthly」を発売
2018年4月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「FAIRY 1day」をリニューアル
2019年2月1日使い捨てコンタクトレンズ「L-CON 1DAY 55」を発売
2019年2月1日使い捨てコンタクトレンズ「SINCERE 1DAY S」を発売
2019年6月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「EYEDDiCT by FAIRY HYDROUS」を発売
2020年7月1日使い捨てカラーコンタクトレンズ「FAIRY 1day Shimmering シリーズ」を発売
2020年7月2週間交換コンタクトレンズ「SINCERE 2WEEK S」を発売
2020年7月1日使い捨てコンタクトレンズ「1day Eye Well 55」を発売
2021年1月東京都文京区に本社を移転
2021年5月1日使い捨てサークルレンズ「SINCERE 1DAY S Cleché」を発売
2021年11月㈱ジェネリックコーポレーションの株式取得
2022年2月1日使い捨てコンタクトレンズ「Pranair」を発売
2022年3月2週間交換コンタクトレンズ「2week Eye Well」を発売
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行
2022年12月㈱フォー・アイズよりクリニック運営に関するコンサルティング事業を譲受


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32784] S100QIBO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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