日本化学工業株式会社 研究開発活動 (2023年3月期)

研究開発活動は、当社が長年培ってきた技術やノウハウをベースとして、「快適性の追求」「エネルギーマネジメント」「健康(命)を守る」の3つの価値を社会に提供すべく、研究開発を行っております。
また、国内外の大学研究機関との連携を積極的に活用し、オープンイノベーションによる新規事業の開発を行っております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1,518百万円となっております。

主な研究開発活動
(化学品事業)
化学品事業では、優位な技術を活用して、各種のシリカ製品、燐製品、クロム製品、バリウム製品、リチウム製品などユーザーニーズに対応する各種機能を付与した製品の開発や基礎研究を進めております。シリカ製品関係では、土木関連向けや環境関連向けの材料開発を進めております。燐製品では高機能性を有する各種の燐酸塩、電子工業向けの高純度薬品などの開発を行っております。
なお、当連結会計年度の化学品事業に係る研究開発費は、249百万円となっております。

(機能品事業)
電子セラミック材料関係では、積層セラミックコンデンサー材料のチタン酸バリウムを中心に小型軽量化、高機能化が進む電子部品の要望に応えるべく、高性能な誘電材料の開発を進めております。
電池材料関係では、リチウムイオン二次電池用正極材、小型全固体電池材料の開発を行っております。
回路材料関係では、異方性導電接続に使用する金属被覆粉体と導電性ペーストの開発を行っております。
有機化学品関係では、新しい有機材料の研究開発に積極的に取り組んでおります。ホスフィンガスを出発原料とするアルキルホスフィン誘導体、ホスホニウム塩系イオン液体、各種不斉反応に用いられるキラルホスフィンリガンド、クロスカップリング反応で常用されるBuchwaldリガンド群、量子ドット用原料等の開発を進めており、今後の市場拡大が期待されます。
その他では、負熱膨張材料、非鉛圧電材料等の開発も行っております。
なお、当連結会計年度の機能品事業に係る研究開発費は、1,268百万円となっております。

(賃貸事業)
該当事項はありません。

(その他)
該当事項はありません。