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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GBIN (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 石原ケミカル株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第77期第78期第79期第80期第81期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)15,702,05514,585,26114,564,69314,905,75215,658,338
経常利益(千円)974,741754,231893,1531,277,6761,607,382
当期純利益(千円)685,124542,283541,570884,7761,134,839
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)1,447,2801,447,2801,447,2801,980,8741,980,874
発行済株式総数(千株)7,4607,4607,4608,1548,154
純資産額(千円)15,395,37115,486,90215,893,99417,763,63318,468,933
総資産額(千円)19,222,48818,849,05019,464,40821,149,72422,714,308
1株当たり純資産額(円)2,063.682,075.972,161.252,178.512,265.00
1株当たり配当額
(内1株当たり
中間配当額)
(円)
(円)
30.0032.0032.0042.0038.00
(15.00)(16.00)(16.00)(16.00)(18.00)
1株当たり当期純利益(円)91.8472.6973.03113.13139.18
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)80.182.281.784.081.3
自己資本利益率(%)4.63.53.55.36.3
株価収益率(倍)16.518.518.621.012.1
配当性向(%)32.6744.0243.8237.1327.30
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)414,9991,148,035
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)410,781△1,026,406
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△247,648△299,751
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)2,259,9522,075,069
従業員数(名)200203208204211
(25)(27)(33)(34)(33)
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)
(%)
110.0
(130.7)
100.1
(116.5)
103.3
(133.7)
179.3
(154.9)
132.4
(147.1)
最高株価(円)1,5851,5311,4382,5752,498
最低株価(円)1,3311,2711,2411,3001,435

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 持分法を適用した場合の投資利益について、第77期は持分法を適用すべき関連会社がないため記載しておりません。また、第78期は利益基準及び利益剰余金基準からみて当社の子会社は重要性の乏しい非連結子会社であるため記載しておりません。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。
4 従業員数の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
5 第79期より連結財務諸表を作成しているため、それ以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
6 2018年3月期の1株当たり配当額42円には、東京証券取引所市場第一部指定記念配当10円を含んでおります。
7 最高・最低株価は、2018年3月16日以降は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2018年3月15日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
8 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第81期の期首から適用しており、第80期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。


連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00804] S100GBIN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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