帝人株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第158期	第159期
決算年月		2023年 4月1日	2024年3月	2025年3月
売上収益	(百万円)	-	960,459	1,005,471
税引前損失	(百万円)	-	△5,138	△78,038
親会社の所有者に帰属する当期利益(△は損失)	(百万円)	-	△11,712	28,347
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	24,150	27,099
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	390,898	409,507	431,378
総資産額	(百万円)	1,228,229	1,226,616	1,061,272
1株当たり親会社所有者 帰属持分	(円)	2,032.59	2,126.72	2,238.40
基本的1株当たり当期利益(△は損失)	(円)	-	△60.86	147.15
希薄化後1株当たり当期 利益(△は損失)	(円)	-	△60.86	147.15
親会社所有者帰属持分比率	(%)	31.8	33.4	40.6
親会社所有者帰属持分 当期利益率	(%)	-	△2.9	6.7
株価収益率	(倍)	-	-	8.9
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	80,595	69,843
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△56,561	52,517
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	-	△43,793	△134,459
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	140,307	123,212	107,538
従業員数	(名)	22,484	21,834	20,279
(外、平均臨時従業員数)		(2,015)	(1,983)	(1,748)

(注)1 第159期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2 当連結会計年度より、システムの運用・開発・メンテナンス及び電子コミック配信サービス等を行う「IT」事業を非継続事業に分類しており、売上収益及び税引前損失の金額については、非継続事業を除いた継続事業の金額を表示しています。
3 第158期の株価収益率については、親会社の所有者に帰属する当期損失であるため記載していません。
4 記載金額は、百万円未満を四捨五入して表示しています。

回次		日本基準
		第155期	第156期	第157期	第158期	第159期
決算年月		2021年3月	2022年3月	2023年3月	2024年3月	2025年3月
売上高	(百万円)	836,512	926,054	1,018,751	1,032,773	1,049,676
経常利益	(百万円)	53,658	49,692	9,100	15,564	12,375
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(百万円)	△6,662	23,158	△17,695	10,599	7,879
包括利益	(百万円)	25,363	45,979	△1,910	36,936	18,329
純資産額	(百万円)	430,364	464,811	451,084	481,933	460,748
総資産額	(百万円)	1,041,131	1,207,583	1,242,433	1,251,021	1,066,459
1株当たり純資産額	(円)	2,115.61	2,288.05	2,209.82	2,358.37	2,352.79
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)	(円)	△34.70	120.58	△92.04	55.07	40.90
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	-	115.72	-	55.00	40.86
自己資本比率	(%)	39.0	36.4	34.2	36.3	42.5
自己資本利益率	(%)	△1.7	5.5	△4.1	2.4	1.7
株価収益率	(倍)	-	11.3	-	25.6	32.0
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	107,729	89,656	55,086	69,451	60,750
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△79,587	△198,375	△52,427	△46,052	52,517
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△20,878	71,113	7,180	△43,159	△125,366
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	166,455	130,696	140,307	123,562	109,337
従業員数	(名)	21,090	21,815	22,484	21,834	20,279
(外、平均臨時従業員数)		(2,245)	(2,077)	(2,015)	(1,983)	(1,748)

(注)1 第155期及び第157期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載していません。
2 第155期及び第157期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載していません。
3 記載金額は、百万円未満を四捨五入して表示しています。
4 第156期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第155期に係る各数値については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させています。
5 第159期の日本基準による諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。