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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LLB7 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東レ株式会社 連結経営指標等 (2021年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等


回次国際会計基準
移行日第139期第140期
決算年月2019年4月1日2020年3月2021年3月
売上収益(百万円)2,091,1661,883,600
税引前当期利益(百万円)123,30465,566
親会社の所有者に帰属
する当期利益
(百万円)84,23045,794
親会社の所有者に帰属
する当期包括利益
(百万円)16,810143,039
親会社の所有者に帰属
する持分
(百万円)1,124,2901,116,0751,237,851
資産合計(百万円)2,869,3572,733,5202,848,839
1株当たり親会社
所有者帰属持分
(円)702.74697.57773.44
基本的1株当たり
当期利益
(円)52.6528.61
希薄化後1株当たり
当期利益
(円)52.2628.57
親会社所有者帰属
持分比率
(%)39.240.843.5
親会社所有者帰属
持分当期利益率
(%)7.53.9
株価収益率(倍)8.924.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)238,262211,591
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△142,875△97,872
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△73,795△69,403
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)167,435183,703236,354
従業員数(人)48,32048,03146,267

(注) 1.第140期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.百万円単位の金額は、百万円未満を四捨五入して表示しております。
3.売上収益には、消費税等は含まれておりません。


回次日本基準
第136期第137期第138期第139期第140期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(百万円)2,026,4702,204,8582,388,8482,214,6331,883,638
経常利益(百万円)143,736152,305134,518103,35591,415
親会社株主に帰属する
当期純利益
(百万円)99,41895,91579,37355,72539,109
包括利益(百万円)101,958105,32872,576△7,380137,220
純資産額(百万円)1,100,1761,169,1881,213,9441,179,5721,287,621
総資産額(百万円)2,396,7852,575,9102,788,3512,650,6872,759,310
1株当たり純資産額(円)638.64681.92706.95683.61750.48
1株当たり当期純利益(円)62.1759.9749.6134.8324.44
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)62.1059.9049.5634.5824.40
自己資本比率(%)42.642.340.641.343.5
自己資本利益率(%)10.19.17.15.03.4
株価収益率(倍)15.916.814.213.529.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)173,958129,180176,239225,767203,451
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△135,242△186,685△260,247△142,364△97,891
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△18,01861,773118,891△67,594△61,222
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)131,405134,315173,078183,681236,354
従業員数(人)46,24845,76248,32048,03146,267

(注) 1.第140期の諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2.百万円単位の金額は、百万円未満を四捨五入して表示しております。
3.売上高には、消費税等は含まれておりません。
4.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第138期の期首から適用しており、第137期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00873] S100LLB7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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