有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100Y5RH (EDINETへの外部リンク)
ソーバル株式会社 連結経営指標等 (2026年2月期)
| 回次 | 第40期 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | |
| 決算年月 | 2022年2月 | 2023年2月 | 2024年2月 | 2025年2月 | 2026年2月 | |
| 売上高 | (千円) | 8,163,775 | 8,159,159 | 8,169,683 | 8,682,548 | 8,976,977 |
| 経常利益 | (千円) | 637,920 | 657,019 | 691,235 | 645,449 | 680,894 |
| 親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 447,158 | 683,224 | 513,556 | 432,188 | 460,210 |
| 包括利益 | (千円) | 447,158 | 683,224 | 513,556 | 432,188 | 460,210 |
| 純資産額 | (千円) | 3,433,857 | 3,910,850 | 4,164,658 | 4,336,886 | 4,537,349 |
| 総資産額 | (千円) | 4,649,561 | 5,181,708 | 5,098,438 | 5,681,272 | 5,889,273 |
| 1株当たり純資産額 | (円) | 434.55 | 495.21 | 527.48 | 549.42 | 574.91 |
| 1株当たり当期純利益金額 | (円) | 56.84 | 86.84 | 65.28 | 54.94 | 58.50 |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
| 自己資本比率 | (%) | 73.5 | 75.2 | 81.4 | 76.1 | 76.8 |
| 自己資本利益率 | (%) | 13.5 | 18.5 | 12.8 | 10.2 | 10.4 |
| 株価収益率 | (倍) | 18.5 | 11.8 | 15.1 | 16.5 | 15.5 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 430,859 | 525,461 | 95,987 | 844,105 | 372,350 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △10,716 | 400,460 | △17,268 | 270,673 | △118,262 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △250,549 | △262,372 | △258,633 | △259,136 | △258,861 |
| 現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 2,461,756 | 3,125,306 | 2,945,391 | 3,801,033 | 3,796,259 |
| 従業員数 | (名) | 979 | 851 | 889 | 916 | 978 |
(注) 1 臨時従業員については、従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第41期の期首から適用しており、第41期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
4 第44期において、株式会社理創の株式を取得し、連結の範囲に含めております。なお、みなし取得日を2026年2月28日としているため、第44期においては貸借対照表のみ連結しております。
5 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)を第44期の期首から適用しております。これによる連結財務諸表への影響はありません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E22049] S100Y5RH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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