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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100O9US (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 太陽ホールディングス株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第72期第73期第74期第75期第76期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
営業収益百万円8,10812,40312,8997,83011,747
経常利益4,8328,3188,2612,5105,002
当期純利益2626,7714,9354,1165,468
資本金9,2329,3319,4289,4999,612
発行済株式総数57,665,88857,777,97257,939,29457,997,00458,083,128
純資産額百万円51,93852,11553,54552,85352,715
総資産額77,25873,080110,546134,874128,674
1株当たり純資産額901.92919.76941.48936.04938.85
1株当たり配当額80.1065.1065.1080.1069.55
(内1株当たり中間配当額)(〃)(32.55)(32.55)(32.55)(32.55)(32.55)
1株当たり当期純利益4.57117.7086.8772.3496.89
潜在株式調整後1株当たり当期純利益-----
自己資本比率%67.271.348.439.241.0
自己資本利益率0.513.09.37.710.4
株価収益率501.015.523.441.733.5
配当性向%1,756.255.475.0110.771.8
従業員数81107112133154
[外、平均臨時雇用者数][-][-][-][-][-]
株主総利回り%97.280.992.3135.9148.4
(比較指標:配当込みTOPIX)%(115.9)(110.0)(99.6)(141.5)(144.3)
最高株価5,7904,9255,2206,6903,600
(6,300)
最低株価4,3152,8473,0153,6902,613
(4,820)

(注)1.第1回A種種類株式及び第2回A種種類株式は剰余金の配当請求権及び残余財産分配請求権について普通株式と同等の権利を有しているため、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益の各数値の算出の際には、発行済株式総数及び期中平均発行済株式数に含めています。なお、2021年6月19日付で定款変更により、第1回A種種類株式及び第2回A種種類株式の定めを廃止しています。
2.2021年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っています。第72期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しています。また、1株当たり配当額及び1株当たり中間配当額についても、全て当該株式分割考慮後の配当額を記載しています。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益は潜在株式が存在しないため記載していません。
4.平均臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満のため記載を省略しています。
5.従業員数については、就業員数(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含んでいます)です。
6.第72期の1株当たり配当額には、会社設立65周年を記念しての記念配当15円00銭(株式分割考慮後)を含んでいます。
7.第75期の1株当たり配当額には、東京証券取引所市場第一部上場20周年を記念しての記念配当15円00銭(株式分割考慮後)を含んでいます。
8.株主総利回りについては、株式分割を考慮した株価及び1株当たり配当額を使用して算定しています。
9.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものです。
10.2021年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っています。第76期の株価については株式分割による権利落後の最高株価及び最低株価を記載しており、()内に株式分割による権利落前の最高株価及び最低株価を記載しています。
11.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00913] S100O9US)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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