参天製薬株式会社 研究開発活動 (2025年3月期)

プロスタグランジンF₂α誘導体及びβ遮断剤の配合剤STN1011101(DE-111A、一般名:タフルプロスト/チモロールマレイン酸塩)は、中国で2025年3月に販売承認を取得しました。
EP2受容体作動薬STN1011702(一般名:オミデネパグ イソプロピル)は、中国で2024年11月に第Ⅲ相試験を開始しました。
FP/EP3受容体デュアル作動薬STN1012600(DE-126、一般名:セペタプロスト)は、米国で2021年12月に追加の第Ⅱ相試験を終了しました。日本では2024年9月に製造販売承認を申請しました。欧州では第Ⅱ相試験(探索的試験)を終了しました。
プロスタグランジンF₂α誘導体の乳化点眼剤STN1013001(DE-130A、一般名:ラタノプロスト)は、アジアで2024年11月に販売承認を申請しました。欧州では2024年8月にスペインなどで発売しました。
ROCK阻害剤STN1013900(AR-13324、一般名:ネタルスジルメシル酸塩)は、日本で2025年1月に第Ⅲ相試験を終了しました。欧州では販売承認を取得しており、2023年2月以降スウェーデンなどで販売しています。アジアでは順次販売承認を取得しており、2024年11月に韓国で発売しました。
ROCK阻害剤及びプロスタグランジンF₂α誘導体の配合剤STN1014000(PG-324、一般名:ネタルスジルメシル酸塩/ラタノプロスト)は、欧州で販売承認を取得しており、2023年1月以降ドイツなどで販売しています。アジアでは順次販売承認を取得しており、2025年3月にシンガポールで発売しました。
ROCK阻害剤及びプロスタグランジンF₂α誘導体の配合剤STN1014003(一般名:ネタルスジルメシル酸塩/ラタノプロスト)は、日本で2025年2月に第Ⅲ相試験を開始しました。


春季カタルを対象とするSTN1007603(DE-076C、一般名:シクロスポリン)は、既に承認・販売されている欧州、アジアに続き、中国で2022年4月に販売承認を取得しました。
ドライアイを対象とするSTN1008903(DE-089C、一般名:ジクアホソルナトリウム)は、日本で2022年11月に発売しました。アジアでは、2024年3月に韓国で販売承認を取得しましたが、2024年8月に取下げました。
ドライアイを対象とするSTN1014100(一般名:オロダテロール塩酸塩)は、日本で2024年3月に第Ⅰ相/前期第Ⅱ相試験を終了しました。
フックス角膜内皮ジストロフィを対象としてアクチュアライズ株式会社と共同開発契約を締結しているSTN1010904*(一般名:シロリムス)は、米国、フランス、インドで2022年5月から前期第Ⅱ相試験を実施しています。(*開発コード(STN1010904)は、第Ⅱ相試験終了時に当社が独占的実施権を獲得した後に附番予定のコードです。)
マイボーム腺機能不全を対象とするSTN1010905(一般名:シロリムス)は、日本で2024年6月に追加の前期第Ⅱ相試験を開始しました。
アレルギー性結膜炎を対象とする眼瞼クリーム製剤STN1011402(一般名:エピナスチン塩酸塩)は、日本で2024年5月に発売しました。
アレルギー性結膜炎を対象とする1日2回点眼の高用量製剤STN1011403(一般名:エピナスチン塩酸塩)は、中国で2025年3月に販売承認を申請しました。


小児における近視を対象とするSTN1012700(DE-127、一般名:アトロピン硫酸塩)は、日本で2025年4月に発売しました。中国では2022年6月から第Ⅱ/Ⅲ相試験を実施しています。アジアでは2020年4月に第Ⅱ相試験を終了しました。
小児における近視を対象とするSTN1012701(SYD-101、一般名:アトロピン硫酸塩)は、導入元であるSydnexis Inc.(米国)により欧州及び米国で第Ⅲ相試験が実施されています。当社は、欧州、中東及びアフリカ地域における独占ライセンス権を保有しており、欧州で2025年6月に販売承認を取得しました。
近視を対象とするSTN1013400(化合物名:AFDX0250BS)は、前期第Ⅱ相試験のデータ解析の結果、開発を中止しました。


眼瞼下垂を対象とするSTN1013800(一般名:オキシメタゾリン塩酸塩)は、日本で2024年12月に製造販売承認を申請しました。欧州では2024年12月に第Ⅲ相試験を開始しました。中国では2024年10月に第Ⅲ相試験を開始しました。

※開発コードの附番方法変更に伴い、新開発コード(STNXXXXXXX)及び既存開発コード(DE-XXX)を併記しています。なお、AR-13324及びPG-324はAlcon Inc.(スイス)、SYD-101はSydnexis Inc.(米国)での開発コードです。

なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、241億円です。