有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OJQ7 (EDINETへの外部リンク)
大豊建設株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)
回次 | 第69期 | 第70期 | 第71期 | 第72期 | 第73期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
売上高 | (百万円) | 106,452 | 110,122 | 120,906 | 122,284 | 118,453 |
経常利益 | (百万円) | 7,673 | 6,925 | 6,237 | 6,806 | 12,477 |
当期純利益 | (百万円) | 5,555 | 4,747 | 5,196 | 4,693 | 10,365 |
資本金 | (百万円) | 9,039 | 9,039 | 9,039 | 10,549 | 10,549 |
発行済株式総数 | (千株) | 87,210 | 17,442 | 17,442 | 18,433 | 18,433 |
純資産額 | (百万円) | 47,001 | 49,339 | 50,996 | 58,396 | 63,013 |
総資産額 | (百万円) | 109,601 | 114,989 | 120,194 | 136,680 | 138,602 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,687.17 | 2,871.92 | 3,022.04 | 3,224.68 | 3,595.28 |
1株当たり配当額 | (円) | 15.00 | 75.00 | 100.00 | 110.00 | 243.00 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 321.54 | 276.01 | 309.28 | 271.46 | 599.47 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | 317.33 | 272.73 | 306.47 | 244.60 | 564.95 |
自己資本比率 | (%) | 42.4 | 42.5 | 42.1 | 42.5 | 45.3 |
自己資本利益率 | (%) | 12.7 | 10.0 | 10.4 | 8.6 | 17.2 |
株価収益率 | (倍) | 9.3 | 11.7 | 7.3 | 14.3 | 7.6 |
配当性向 | (%) | 23.3 | 27.2 | 32.3 | 40.5 | 40.5 |
従業員数 | (人) | 963 | 996 | 1,008 | 1,035 | 1,049 |
株主総利回り | (%) | 110.3 | 122.2 | 90.8 | 152.9 | 185.3 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (115.9) | (110.0) | (99.6) | (141.5) | (144.3) |
最高株価 | (円) | 652 | 3,875 (680) | 3,300 | 4,130 | 4,775 |
最低株価 | (円) | 493 | 2,894 (551) | 1,754 | 2,035 | 3,410 |
2.2018年10月1日付で当社株式5株につき1株の割合で株式併合を実施したため、第70期の株価につきましては、株式併合後の最高・最低株価を記載し、株式併合前の最高・最低株価は( )にて記載しております。
3.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第70期の期首から適用しており、第69期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
4.2018年10月1日付で当社株式5株につき1株の割合で株式併合を実施したため、第69期の期首に当該株式併合が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5.2018年10月1日付で当社株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しております。したがって、1株当たり配当額につきましては、第69期以前は株式併合前の金額、第70期以降は株式併合後の金額となります。
6.第71期第2四半期より当社取締役(社外取締役を除く。)及び執行役員を対象に株式報酬制度「役員向け株式交付信託」を導入しております。当該「役員向け株式交付信託」が所有する当社株式については、財務諸表において自己株式として計上しております。1株当たり純資産額を算定するための普通株式の期末発行済株式総数から、当該「役員向け株式交付信託」が所有する当社株式の数を控除しております。また、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定するための普通株式の期中平均株式数から当該「役員向け株式交付信託」が所有する当社株式の数を控除しております。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00095] S100OJQ7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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