シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100TQ0U (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 杏林製薬株式会社 沿革 (2024年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期


年月事項
1923年12月荻原 廣が東京市大森区(現 東京都大田区)に東洋新薬社を創立、医薬品の製造販売を開始
1931年6月東京市神田区(現 東京都千代田区)に合資会社杏林化学研究所を設立
1940年12月株式会社に改組、商号を杏林製薬株式会社とすると共に販売部門を分離・独立し、杏林薬品株式会社を設立
1951年9月杏林製薬株式会社が東京都中央区日本橋に本店移転
1958年10月山川商事株式会社(現 当社)を東京都中央区に設立
1959年5月株式会社杏文堂を設立
1965年4月杏林製薬株式会社が東京都千代田区神田駿河台に本社を新築移転
1974年6月杏林製薬株式会社が台湾杏林製薬股份有限公司に事業参加
1992年10月杏林製薬株式会社が杏林薬品株式会社と合併
1994年5月杏林製薬株式会社が株式会社杏文堂の株式を100%取得
1994年10月杏林製薬株式会社が株式会社杏栄ビルと合併
1995年1月株式会社アプリコット(現 当社)に改称
1996年4月杏林製薬株式会社が、日清製粉株式会社、日清製薬株式会社との合弁事業契約に基づき、1996年3月に日清製薬株式会社へ資本参加を行い、日清製薬株式会社の社名を日清キョーリン製薬株式会社へ変更
1998年9月杏林製薬株式会社がP&G(プロクターアンドギャンブル)グループより、日本における哺乳ビン・乳首の消毒薬「ミルトン」の商標権・営業権、製造設備及び販売権を譲受
1998年10月杏林製薬株式会社が台湾杏林製薬股份有限公司への事業参加を解消し、ライセンスベースへ移行
1999年4月杏林製薬株式会社が東京証券取引所市場第二部上場
2000年3月杏林製薬株式会社が東京証券取引所市場第一部に指定
2000年6月株式会社ビストナーを設立
2000年8月米国にKyorin USA,Inc.を設立
2002年2月ドイツにKyorin Europe GmbHを設立
2004年12月杏林製薬株式会社が米国においてActivX Biosciences,Inc.を子会社化
2004年12月株式会社APRI(現 当社)に改称
2005年5月杏林製薬株式会社が東洋ファルマー株式会社の株式を71.7%取得
2005年6月杏林製薬株式会社がドクタープログラム株式会社を100%子会社化
2005年11月杏林製薬株式会社が東洋ファルマー株式会社の株式を追加取得し、84.3%取得
2005年11月東京都千代田区に本店移転
2006年1月株式会社キョーリン(現 当社)に改称
2006年3月杏林製薬株式会社と株式交換
2006年3月杏林製薬株式会社が東京証券取引所市場第一部上場廃止、当社が東京証券取引所市場第一部に上場
2006年4月杏林製薬株式会社が秋田県能代市の能代工場に新製剤棟を新設
2006年10月会社分割により杏林製薬株式会社の子会社の支配及び管理にかかる営業を承継
2006年12月東洋ファルマー株式会社を株式交換により完全子会社化
2007年2月東洋ファルマー株式会社をキョーリン リメディオ株式会社に改称
2008年10月杏林製薬株式会社が日清キョーリン製薬株式会社を吸収合併
2010年7月キョーリン製薬ホールディングス株式会社(現 当社)に改称
2011年4月株式会社杏文堂をキョーリンメディカルサプライ株式会社に改称
2012年6月キョーリン製薬グループ工場株式会社(滋賀県甲賀市)を設立
2017年10月キョーリン製薬グループ工場株式会社(東京都千代田区)を設立
2018年4月キョーリン製薬グループ工場株式会社(東京都千代田区)が杏林製薬株式会社の能代工場及びキョーリン リメディオ株式会社の生産本部を吸収分割により承継し、キョーリン製薬グループ工場株式会社(滋賀県甲賀市)を吸収合併
2020年4月キョーリン製薬グループ工場株式会社がキョーリンメディカルサプライ株式会社を吸収合併
2022年4月東京証券取引所プライム市場へ移行
2023年4月当社が杏林製薬株式会社を吸収合併し、杏林製薬株式会社に改称
2024年6月創立100周年を迎える


前期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00985] S100TQ0U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ