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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100O5VV (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社スタジオアタオ 提出会社の経営指標等 (2022年2月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2018年2月2019年2月2020年2月2021年2月2022年2月
売上高(千円)3,441,2414,214,1174,142,8044,005,4913,616,170
経常利益(千円)552,028745,094788,02493,80810,034
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)358,287531,499539,34434,246△22,641
資本金(千円)127,079128,285131,205391,686398,961
発行済株式総数(株)12,504,00012,576,00012,750,00014,007,00014,037,000
純資産額(千円)1,355,1451,888,8242,434,0092,925,4702,847,405
総資産額(千円)1,786,7292,578,9092,975,6944,248,4233,740,461
1株当たり純資産額(円)108.38150.20190.91209.04203.03
1株当たり配当額(円)--5.005.005.00
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)28.6542.4642.492.54△1.62
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)27.8041.4241.842.52-
自己資本比率(%)75.873.281.868.976.1
自己資本利益率(%)30.532.825.01.3△0.8
株価収益率(倍)46.4225.6810.38196.05-
配当性向(%)--11.8196.8-
従業員数(名)5866666871
〔ほか、平均臨時雇用人員〕〔6〕〔4〕〔3〕〔3〕〔3〕
株主総利回り(%)143.0117.348.054.626.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(117.6)(109.3)(105.3)(133.1)(137.6)
最高株価(円)3,2702,9961,317600598
(8,740)(2,302)
最低株価(円)1,7731,746441266220
(3,870)(1,995)
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第14期から第15期は、無配のため、1株当たり配当額及び配当性向の記載はありません。また、第18期の配当性向は、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3 従業員数は就業人員であり、契約社員を含む臨時雇用者数は、年間の平均人員を〔 〕外数で記載しております。
4 2017年9月1日付で普通株式1株につき3株の株式分割、2019年6月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5 第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6 第18期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
7 最高株価及び最低株価は東京証券取引所マザーズにおけるものであります。
8 当社は、2017年9月1日付で普通株式1株につき3株の株式分割、2019年6月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第14期及び第16期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。
9 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第16期の期首から適用しており、第15期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。


連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32736] S100O5VV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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