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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100SPCZ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社トリプルワン 提出会社の経営指標等 (2023年10月期)


メニュー沿革


回次第25期第26期第27期第28期第29期
決算年月2019年10月2020年10月2021年10月2022年10月2023年10月
売上高(千円)2,240,9073,576,5773,624,2792,927,1593,381,392
経常利益(千円)154,720142,407171,790208,635298,813
当期純利益(千円)101,65393,608112,912130,766193,231
資本金(千円)99,88099,88099,880282,480282,480
発行済株式総数(株)182,400182,400182,400226,400226,400
純資産額(千円)314,863404,062512,5641,004,1201,191,842
総資産額(千円)779,3041,532,6381,423,8142,286,3222,198,358
1株当たり純資産額(円)178.49229.06290.57455.59540.76
1株当たり配当額(円)25.025.025.025.025.0
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)57.6353.0764.0164.1487.67
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)40.426.436.043.954.2
自己資本利益率(%)38.226.024.617.217.6
株価収益率(倍)-----
配当性向(%)4.34.73.93.92.9
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)149,853△124,231△44,859△183,455105,620
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△1,329△19,796△36,627△165,701△31,625
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)33,223483,640△215,610541,182△13,900
現金及び現金同等物の期末残高(千円)258,652598,264301,167493,193553,288
従業員数(名)45527091115
(外、平均臨時雇用者数)(1)(1)(2)(2)(2)
株主総利回り(%)-----
(比較指標:配当込TOPIX)(%)(-)(-)(-)(-)(-)
最高株価(円)-----
最低株価(円)-----
(注1) 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第28期の期首から適用しており、第28期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
(注2) 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
(注3) 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
(注4) 株価収益率については、取引所における当社株式の売買実績がなく株価を把握できないため記載しておりません。
(注5) 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
(注6) 株主総利回り及び比較指標について、基準となる第24期(当事業年度の5事業年度前)において取引所における当社株式の売買実績がなく株価がないため、記載しておりません。
(注7) 最高株価及び最低株価は東京証券取引所TOKYO PRO Marketにおける取引価格でありますが、取引所における当社株式の売買実績がないため株価を記載しておりません。
(注8) 第26期以降の財務諸表について「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づいて作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、監査法人コスモスの監査を受けておりますが、第25期の財務諸表については、当該監査を受けておりません。
(注9) 2023年12月15日開催の取締役会決議に基づき、2024年1月11日付で普通株式1株につき10株の株式分割を行いましたが、第25期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33345] S100SPCZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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