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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100MCPL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社シー・エス・ランバー 連結経営指標等 (2021年5月期)


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回次第34期第35期第36期第37期第38期第39期
決算年月2016年11月2017年11月2018年11月2019年5月2020年5月2021年5月
売上高(千円)13,635,09314,702,14915,049,2417,803,96615,565,45416,269,700
経常利益(千円)537,081544,704572,020362,3001,026,2291,343,836
親会社株主に帰属する
当期純利益
(千円)316,946339,862362,699186,785638,382890,751
包括利益(千円)321,894316,134356,910177,935625,037944,103
純資産額(千円)1,632,9732,320,1502,640,4612,747,8823,335,4204,196,818
総資産額(千円)9,740,69011,077,74512,687,50213,454,58514,625,45016,089,131
1株当たり純資産額(円)1,102.991,301.991,456.481,513.731,834.412,295.69
1株当たり当期純利益金額(円)214.08227.78201.79102.93351.54489.05
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)-220.28198.22102.48349.37484.85
自己資本比率(%)16.820.920.820.422.826.1
自己資本利益率(%)21.317.214.66.921.023.7
株価収益率(倍)-8.75.810.03.63.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)931,954542,350875,675503,7881,401,9571,113,849
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△583,103△814,015△1,819,044△1,052,580△775,755△1,167,363
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△221,361645,344666,769841,432△62,446148,327
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,325,6271,699,3241,422,2501,714,1612,277,3662,373,133
従業員数
(ほか、平均臨時雇用人員)
(名)299328331327329334
(72)(84)(84)(75)(90)(88)

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第34期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高がありますが、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
3.第34期の株価収益率は、当社株式が非上場であるため記載しておりません。
4.当社は、2017年4月4日付で株式1株につき300株の株式分割を行っておりますが、第34期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.当社は、2017年11月15日に東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場したため、第35期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、新規上場日から第35期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第37期の期首から適用しており、第36期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。
7.2019年2月26日開催の第36期定時株主総会決議により、決算期を11月30日から5月31日に変更しました。従って、第37期は2018年12月1日から2019年5月31日の6か月間となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33497] S100MCPL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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