株式会社資生堂 連結経営指標等 (2025年12月期)

回次		国際会計基準
		第122期	第123期	第124期	第125期	第126期
決算年月		2021年12月	2022年12月	2023年12月	2024年12月	2025年12月
売上高	(百万円)	1,009,966	1,067,355	973,038	990,586	969,992
税引前利益又は損失(△)	(百万円)	99,111	50,428	31,037	△1,265	△27,715
親会社の所有者に帰属する 当期利益又は損失(△)	(百万円)	46,909	34,202	21,749	△10,813	△40,680
親会社の所有者に帰属 する当期包括利益	(百万円)	85,469	84,722	55,801	38,375	△12,322
親会社の所有者に帰属 する持分	(百万円)	540,695	604,259	618,748	632,474	600,756
総資産額	(百万円)	1,300,979	1,307,661	1,255,497	1,331,848	1,267,256
1株当たり親会社 所有者帰属持分	(円)	1,353.45	1,512.36	1,548.20	1,583.47	1,503.64
基本的1株当たり当期利益 又は損失(△)	(円)	117.43	85.60	54.43	△27.06	△101.83
希薄化後1株当たり当期利益又は損失(△)	(円)	117.33	85.54	54.40	△27.06	△101.83
親会社所有者帰属持分 比率	(%)	41.6	46.2	49.3	47.5	47.4
親会社所有者帰属持分 利益率	(%)	9.3	6.0	3.6	△1.7	△6.6
株価収益率	(倍)	54.6	75.6	78.1	-	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	134,249	46,735	89,026	48,403	109,890
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	66,733	△41,308	△35,536	△83,738	△43,424
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△190,575	△52,418	△75,642	23,357	△77,248
現金及び現金同等物 の期末残高	(百万円)	156,503	119,036	104,685	98,479	91,839
従業員数 [外、平均臨時雇用者数]	(名)	35,318	33,414	30,540	27,908	26,330
		[6,613]	[5,833]	[5,319]	[5,084]	[5,665]

(注) 1 第123期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2 第125期および第126期の希薄化後1株当たり当期損失については、新株予約権の行使が1株当たり当期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有していません。
3 第125期および第126期の株価収益率は、親会社の所有者に帰属する当期損失を計上しているため、記載していません。

回次		日本基準
		第122期	第123期
決算年月		2021年12月	2022年12月
売上高	(百万円)	1,035,165	1,067,355
営業利益	(百万円)	40,726	38,752
経常利益	(百万円)	43,875	52,889
親会社株主に帰属する 当期純利益	(百万円)	31,154	21,007
包括利益	(百万円)	72,134	53,133
純資産額	(百万円)	567,497	591,787
総資産額	(百万円)	1,215,044	1,211,020
1株当たり純資産額	(円)	1,364.44	1,425.39
1株当たり当期純利益	(円)	77.99	52.58
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	77.92	52.54
売上高営業利益率	(%)	3.9	3.6
自己資本比率	(%)	44.9	47.0
自己資本利益率	(%)	6.1	3.8
株価収益率	(倍)	82.2	123.1
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	127,125	33,720
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	63,739	△41,983
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△180,460	△38,728
現金及び現金同等物 の期末残高	(百万円)	156,503	119,536
従業員数 [外、平均臨時雇用者数]	(名)	35,318	33,414
		[6,613]	[5,833]

(注) 1 第123期の期首より、米国子会社である資生堂アメリカズCorp.およびその子会社は従来適用していた米国で一般に公正妥当と認められた会計処理基準に替えてIFRSを適用しており、第122期に係る連結経営指標等については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値を記載しています。
2 第122期の日本基準による遡及適用後の諸数値および第123期の日本基準による諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第123期の期首から適用しており、第123期以降に係る連結経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。