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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GCS7 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジーニー 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第5期第6期第7期第8期第9期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上高(千円)2,911,3917,047,25011,352,64813,711,14113,901,436
経常利益又は経常損失(△)(千円)186,481108,471328,789548,217△195,733
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)124,15267,381161,629146,068△742,664
資本金(千円)592,393592,393766,7691,519,5611,539,114
発行済株式総数(株)
普通株式15,000,00015,000,00015,000,00017,508,20017,868,200
A種株式840,000840,000840,000--
B種株式--307,000--
純資産額(千円)1,231,1961,264,7471,797,2503,469,4192,766,288
総資産額(千円)2,002,0873,361,8584,318,6965,707,4414,531,095
1株当たり純資産額(円)74.0676.3487.91198.16154.79
1株当たり配当額(円)-----
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は
1株当たり当期純損失金額(△)
(円)8.564.2610.088.86△41.95
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)---8.41-
自己資本比率(%)61.537.641.660.861.0
自己資本利益率(%)16.45.410.65.5-
株価収益率(倍)---214.8-
配当性向(%)-----
従業員数(名)7588123152163
(ほか、平均臨時雇用人員)(9)(15)(33)(26)(33)
株主総利回り(%)---71.124.6
(比較指標:東証マザーズ指数)(%)(-)(-)(-)(102.0)(80.8)
最高株価(円)---2,9701,980
最低株価(円)---1,372402
(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.当社は、A種株主及びB種株主の株式取得請求権の行使を受けたことにより、2017年9月4日付ですべてのA種株式及びB種株式を自己株式として取得し、対価として当該A種株主にA種株式1株につき普通株式1株、当該B種株主にB種株式1株につき普通株式1株を交付しております。また、当社が取得したA種株式及びB種株式については、株主価値の向上を図るため2017年8月17日開催の取締役会決議に基づき、2017年9月5日付で会社法第178条に基づき消却しました。その結果、発行済株式総数は16,147,000株となっております。
3.第7期以前の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、それぞれ記載しておりません。また、第8期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当社株式が2017年12月18日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、新規上場日から第8期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。第9期は潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
4.最高・最低株価は、東京証券取引所マザーズ市場におけるものであります。なお、第7期以前の株価収益率、株主総利回り、最高・最低株価については、当社株式は非上場であるため記載しておりません。
5.第6期以降の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツの監査を受けております。
なお、第5期の数値については、「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく有限責任監査法人トーマツの監査を受けておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33615] S100GCS7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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