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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100P9UF (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジェイテックコーポレーション 提出会社の経営指標等 (2022年6月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第25期第26期第27期第28期第29期
決算年月2018年6月2019年6月2020年6月2021年6月2022年6月
売上高(千円)1,009,8891,285,5601,027,480820,3471,042,444
経常利益又は経常損失(△)(千円)279,340496,63034,187△239,05733,680
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)174,515332,17216,356△170,71021,098
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)812,247817,374821,241821,241822,246
発行済株式総数(株)5,775,0005,836,0005,855,0005,855,0005,864,000
純資産額(千円)2,105,3142,447,6472,471,5652,300,7542,323,726
総資産額(千円)2,520,4162,871,5472,636,6643,366,5553,275,808
1株当たり純資産額(円)364.56419.40422.13392.96396.28
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)32.7657.112.80△29.163.60
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)32.1756.392.79-3.60
自己資本比率(%)83.585.293.768.370.9
自己資本利益率(%)12.914.60.7△7.20.9
株価収益率(倍)165.7583.791,057.01△127.74556.90
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)91,82361,46667,040△144,486-
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△38,305△731,557△262,250△831,516-
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,206,006△49,198△69,939948,231-
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,560,125839,190573,400550,701-
従業員数(人)3538424544
(外、平均臨時雇用者数)( 1 )( 3 )( 2 )( 2 )( 1 )
株主総利回り(%)-88.154.468.636.9
(比較指標:TOPIX)(%)(-)(89.6)(90.1)(112.3)(108.1)
最高株価(円)13,4906,5604,9804,9104,025
最低株価(円)5,1102,9001,6522,5161,358
(注)1.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため記載しておりません。
2.第28期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3. 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第26期の期首から適用しており、第25期に係る主要な指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標となっております。
4.第29期より連結財務諸表を作成しているため、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金等価物の期末残高は記載しておりません。
5.最高・最低株価は、2020年9月28日以降は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2020年9月27日以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものです。なお、2022年4月4日以降の株価については、東京証券取引所プライム市場におけるものであります。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を適用した後の指標等となっております。


連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33777] S100P9UF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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