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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007MA9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社TSIホールディングス 連結経営指標等 (2016年2月期)


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回次第1期第2期第3期第4期第5期
決算年月2012年2月2013年2月2014年2月2015年2月2016年2月
売上高(百万円)147,799185,512181,972180,819167,211
経常利益又は
経常損失(△)
(百万円)△12,2549891,4302,6272,592
当期純利益又は
当期純損失(△)
(百万円)△27,158△1,7791,1112,2941,391
包括利益(百万円)△23,9875,0965,0358,298△6,290
純資産額(百万円)119,255120,287116,748121,863116,964
総資産額(百万円)190,804183,905178,492187,832166,394
1株当たり純資産額(円)1,001.041,021.781,065.401,126.281,042.75
1株当たり当期純利益
又は当期純損失(△)
(円)△254.09△15.3710.0621.3312.50
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)12.49
自己資本比率(%)60.764.364.364.369.8
自己資本利益率(%)△22.4△1.51.01.91.2
株価収益率(倍)59.5735.9658.00
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)2,1685194624,2383,135
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△20,15219,7959,051△9,2422,268
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)9,085△10,882△9,247△3,029△2,972
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)27,49737,26838,08730,40632,786
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)5,9225,7025,7096,0246,043
〔3,570〕〔3,716〕〔3,442〕〔2,839〕〔1,737〕

(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従業員数欄の〔 〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員です。
3 第4期より臨時従業員の区分の見直しを行なったため、第4期には、見直しの対象となった501名が従業員数に加算され、同数が臨時従業員数から減算されております。
4 第5期より従業員数及び臨時従業員数の算出方法の見直しを行なったことにより、第5期には、従業員数が347名加算され、臨時従業員数が653名減算されております。
5 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第1期及び第2期は、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、第3期及び第4期においては、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

6 当社は、2011年6月1日に、株式会社東京スタイルと株式会社サンエー・インターナショナルの共同株式移転の方法による共同持株会社として設立されました。当社設立に際し、株式会社東京スタイルを取得企業として企業結合会計を適用しているため、第1期(2011年3月1日から2012年2月29日まで)の連結経営成績は、取得企業である株式会社東京スタイルの第64期(2011年3月1日から2012年2月29日)の連結経営成績を基礎に、株式会社サンエー・インターナショナルの2011年6月1日から2012年2月29日までの連結経営成績を連結したものとなります。なお、株式会社サンエー・インターナショナルは、当社及び株式会社東京スタイルの決算日と統一するために、2011年8月19日開催の臨時株主総会において、定款一部変更を決議し、2011年9月1日以後開始する事業年度の決算日を8月31日から2月末日に変更しております。よって、株式会社サンエー・インターナショナルの2011年6月1日から2012年2月29日までの連結累計期間は、2011年8月期第4四半期連結会計期間(2011年6月1日から2011年8月31日まで)と2012年2月期第3四半期連結会計期間及び第4四半期連結会計期間(2011年9月1日から2012年2月29日まで)を累計したものとなります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25234] S1007MA9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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