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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T5TG (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 イーソル株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第45期第46期第47期第48期第49期
決算年月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月
売上高(千円)9,061,9688,731,9028,678,3398,650,1489,258,221
経常利益又は経常損失(△)(千円)808,562858,693294,039△170,749△22,788
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)621,583571,446175,735△245,72955,166
資本金(千円)1,041,8181,041,8181,041,8181,041,8181,041,818
発行済株式総数(株)21,460,80021,460,80021,460,80021,460,80021,460,800
純資産額(千円)5,152,4355,665,1165,670,6395,411,5305,577,387
総資産額(千円)6,545,0477,277,5687,032,8576,997,0707,386,164
1株当たり純資産額(円)253.30278.33278.47265.47273.44
1株当たり配当額(円)5.505.505.505.505.50
(うち1株当たり中間配当額)(-)(1.50)(1.50)(1.50)(1.50)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)30.5628.088.63△12.062.71
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)78.7277.8480.6377.3475.51
自己資本利益率(%)12.9610.573.10-1.00
株価収益率(倍)67.3143.0271.26-216.61
配当性向(%)18.019.663.7-203.0
従業員数(人)436468472486493
(外、平均臨時雇用者数)(63)(66)(55)(43)(42)
株主総利回り(%)209.7123.964.286.162.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(118.1)(126.8)(143.0)(139.5)(178.9)
最高株価(円)2,179
□5,530
2,6751,4699641,033
最低株価(円)1,105
□3,660
780590463539
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第45期から第47期及び第49期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。第48期は1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.第48期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
3.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。期間の定めのある常用雇用者を含む。)であり、臨時雇用者数(社外から当社への派遣社員)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
4.2019年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っております。第45期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
5.最高・最低株価は2023年10月20日より東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであり、2022年4月4日から2023年10月19日の間は東京証券取引所(プライム市場)、2019年10月15日から2022年4月3日の間は東京証券取引所第一部、2019年10月14日以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものであります。
6.2019年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っております。第45期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、□印に株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。
7.第45期の1株当たり配当額には、記念配当1円50銭が含まれております。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 3月31日)等を第48期の期首から適用しており、第48期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34321] S100T5TG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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