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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100HODP (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社グッドスピード 提出会社の経営指標等 (2019年9月期)


メニュー沿革

回次第13期第14期第15期第16期第17期
決算年月2015年9月2016年9月2017年9月2018年9月2019年9月
売上高(千円)12,980,51615,993,19020,253,31022,751,64232,393,959
経常利益(千円)224,359133,52093,201149,280318,082
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)109,192△209,27576,88891,281193,349
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)30,00030,00030,00030,000437,330
発行済株式総数(株)6006006006,0001,532,500
純資産額(千円)503,238274,233351,122397,4041,396,413
総資産額(千円)6,433,8127,353,5827,679,1379,379,80712,672,905
1株当たり純資産額(円)559.15304.70390.14441.56911.20
1株当たり配当額(円)--75,0001,50010
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)121.32△232.5385.43101.42165.28
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)----159.33
自己資本比率(%)7.83.74.64.211.0
自己資本利益率(%)24.3△53.824.624.421.6
株価収益率(倍)----21.4
配当性向(%)--58.59.97.9
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)--432,903△318,011△502,586
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)--158,238△484,892△1,611,282
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)--204,1221,152,5802,277,325
現金及び現金同等物の期末残高(千円)--1,141,5571,491,2331,654,689
従業員数(人)183191218256340
株主総利回り(%)-----
(比較指標:「-」)(%)(-)(-)(-)(-)(-)
最高株価(円)----4,320
最低株価(円)----1,510
(注)1.当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため、記載しておりません。
4.1株当たり配当額及び配当性向については、第13期及び第14期は配当を実施していないため、記載しておりません。
5.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第13期及び第15期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、また、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。第16期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり期中平均株価が把握できないため、記載しておりません。当社株式は2019年4月25日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新規上場日から第17期の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
6.第13期から第16期までの株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
7.キャッシュ・フローに係る各項目については、第13期及び第14期はキャッシュ・フロー計算書を作成していないため、記載しておりません。
8.第15期以降の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、監査法人A&Aパートナーズの監査を受けております。なお、第13期及び第14期については、「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しております。また、当該各数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査法人A&Aパートナーズの監査を受けておりません。
9.従業員数は、就業人員数(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であります。なお、臨時従業員数はその総数が従業員の100分の10未満であるため記載を省略しております。
10.当社は、2018年9月29日付で普通株式1株につき10株の株式分割を、2018年12月28日付で普通株式1株につき150株の株式分割を行っておりますが、第13期(2015年9月期)の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
11.2019年4月25日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、第13期から第17期の株主総利回り及び比較指標は記載しておりません。
12.最高・最低株価は、東京証券取引所マザーズ市場における株価を記載しております。ただし、当社株式は、2019年4月25日から東京証券取引所マザーズ市場に上場しております。それ以前については、該当事項はありません。
13.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当事業年度の期首から適用しており、主要な経営指標等の推移については遡及処理後の数値で比較を行っております。


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34819] S100HODP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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