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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100PTOK (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 新日本製薬株式会社 研究開発活動 (2022年9月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、Health&Beauty領域において、お客さまのスマートで新しいライフスタイルを実現することをめざしております。人生100年といわれる現代において、お客さまの美や健康に対する価値観やニーズは日々変化しております。そのような中、お客さまへ世代やライフステージに応じた科学的で効率的なケアを提案するため、原料や商品の研究開発に取り組んでおります。特に、お客さまにとって「効果を実感」頂けるような機能性の高い新素材の開発や、肌や体内の生体バリア機能向上に関する研究に力を入れ、新しい商品や新しい使用方法等の開発につなげております。また、当社グループは自社の資源の活用だけではなく、大学やパートナー企業等と共同での研究開発(オープンイノベーション)も推進しております。これにより、様々な分野の先進テクノロジーを活用し、効率的かつ効果的に研究開発を進め、研究の成果をすみやかに商品開発に活用できるよう取り組んでおります。
以上より、当社グループは研究開発の成果を通じてお客さまのスマートで新しいライフスタイルの実現に貢献し続けることを、研究開発の目的としております。
当連結会計年度において、当社グループが支出した研究開発費の総額は、102百万円であり、商品カテゴリー別の研究開発活動は、以下のとおりであります。

(1) 化粧品
当社グループは化粧品の開発において、美容や健康に幅広い応用が見込まれるコラーゲンの新規開発や、お客さまの効果実感を高めるための浸透技術の開発等に取り組んでおります。特にコラーゲンについては、エイジングケアに重要であると捉えており、より高い機能性を持つコラーゲンの研究開発に取り組んでおります。
当連結会計年度は、「グアニン結晶」を化粧品へ応用する技術を国立大学法人広島大学・国立大学法人山口大学との共同研究により開発いたしました。「グアニン結晶」は地球上の全ての生物が持つDNA構成塩基のひとつである「グアニン」が結晶化した物質です。本研究では、魚類の鱗や皮に存在している「グアニン結晶」の粒径を20μmが基本ですが、「グアニン結晶」の特長を効率よく引き出すため、粒径5μm以下に加工したものを応用しました。それを肌上での有効性を検証した結果、カバー効果及びトーンアップ効果、ソフトフォーカス効果、保湿性向上効果などが確認できました。当社グループは、「グアニン結晶」を、今後、化粧品の開発に活用することを検討しております。
また、2022年4月には、「パーフェクトワンフォーカス」の新商品「パーフェクトワンフォーカス センシティブライン」を新たに発売しました。シリーズ第二弾となるスムースウォータリージェル ピュア及びスムースクレンジングバーム ピュアには、有用成分として敏感肌を健やかな肌に導くための4種の植物エキスと良質な5つのシード(種子)エキスを独自に配合した成分である「フィト-コンプレックス」の配合に加え、「摩擦レス処方」のテクスチャーを採用することにより、肌への負担を少なく、肌悩みを効果的にケアする商品となっております。
今後も、コラーゲンの持つ様々な可能性を探り、お客さまのお肌のお悩みを解決するための研究開発を進めてまいります。

(2) ヘルスケア
当社グループは、お客さまの健やかな毎日をサポートするための健康食品や医薬品の開発を進めております。
当連結会計年度は、グリチルリチン酸を主要成分とし、鎮痛・抗炎症等の薬効をもつ「甘草」に着目し、大学法人大阪医科薬科大学との共同研究を行い、日本で初めてスペイン甘草の新品種として「新日本製薬GG01」が品種登録されました。当社グループは、「新日本製薬GG01」を、今後、ヘルスケア事業に活用することを検討しております。
その他、当社グループは大学との共同研究も推進しております。当連結会計年度は、昨年より国立大学法人九州大学を中心とする産学連携オープンサイエンスプラットフォームに参画し、大学から提供されるビッグデータや異分野の研究者や企業との協働・議論を通じて、ヘルスケアに関する知見の拡大・蓄積を継続しております。当社グループは、今後これらの知見を新たなヘルスケア商品の開発に活用していくことを検討しております。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34965] S100PTOK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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