シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100Y159 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ダブルエー 連結経営指標等 (2026年1月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次第21期第22期第23期第24期第25期
決算年月2022年1月2023年1月2024年1月2025年1月2026年1月
売上高(千円)15,701,60717,598,38521,260,64922,800,93523,327,358
経常利益(千円)1,031,7011,084,4321,692,0961,587,5081,187,392
親会社株主に帰属する当期純利益(千円)707,569689,1691,163,788996,856688,073
包括利益(千円)762,787761,7131,295,3391,086,744685,354
純資産額(千円)8,113,3138,760,0729,938,61010,749,69211,063,972
総資産額(千円)10,069,11410,834,43612,377,11813,134,89713,457,251
1株当たり純資産額(円)426.08459.75521.41563.51579.88
1株当たり当期純利益金額(円)37.1936.1861.0652.2836.07
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益金額
(円)37.0436.0960.8752.1235.97
自己資本比率(%)80.680.980.381.882.2
自己資本利益率(%)9.28.212.49.66.3
株価収益率(倍)17.4219.2418.7523.9136.96
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,464,639314,922605,446918,980968,552
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△136,010△555,777△428,880△653,535△469,248
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△350,974△416,112△441,501△624,060△680,209
現金及び現金同等物の期末残高(千円)3,704,2223,085,0412,863,8062,529,5412,558,107
従業員数(人)473432483512566
(外、平均臨時雇用者数)(191)(174)(195)(177)(161)
(注)1.当社は、2023年7月14日開催の取締役会決議により2023年8月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第21期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
2.当社は、2024年8月16日開催の取締役会決議により2024年9月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第21期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第22期の期首から適用しており、第22期以降に係る主要な連結経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)については第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35170] S100Y159)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。