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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T54O (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社スポーツフィールド 沿革 (2023年12月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


当社グループは、2010年1月に東京都渋谷区において人材採用関連商品の企画・販売、人材紹介、労働者派遣業務を目的として、株式会社スポーツリンク埼玉(その後、株式会社スポーツリンク東日本へと改名)を創業いたしました。
その後、2014年1月に商号を「株式会社スポーツフィールド」に変更いたしました。
年月概要
2010年1月東京都渋谷区に人材採用関連商品の企画・販売、人材紹介、労働者派遣業務を事業目的とした、株式会社スポーツリンク埼玉を設立(資本金1,000千円)
2011年4月株式会社スポーツリンク東日本へ商号変更
2013年5月本社を東京都渋谷区から東京都中央区に移転
2013年9月本社を東京都中央区から東京都渋谷区に移転
2013年10月体育会学生の総合就職支援サービス「スポナビ」を開始
2014年1月第三者割当にて資本金10,000千円に増資
2014年1月株式会社スポーツフィールドへ商号変更
2014年1月関西エリアで初となる大阪オフィスを開設
2014年1月東海エリアで初となる東海オフィスを開設
2014年1月九州エリアで初となる九州オフィスを開設
2014年4月有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける(厚生労働大臣許可13-ユ-306448)
2014年5月転職支援サービス「スポナビキャリア」を開始
2015年7月本社を東京都渋谷区から東京都新宿区に移転
2016年2月第三者割当にて資本金10,300千円に増資
2016年5月東京都新宿区に子会社、株式会社エスエフプラス(現連結子会社)を設立
2016年7月東北エリアで初となる仙台オフィスを開設
2016年7月北海道エリアで初となる札幌オフィスを開設
2016年8月労働者派遣業についての厚生労働大臣許可を受ける(厚生労働大臣許可 派 13-306720)
2017年7月中国エリアで初となる広島オフィスを開設
2018年1月日本政府が推進するスポーツ国際貢献事業「SPORT FOR TOMORROW」に加盟
2018年9月株式会社エスエフプラスにて有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける(厚生労働大臣許可13-ユ-309835)
2018年10月株式会社エスエフプラスにて「エスナビ」を開始
2018年10月現役アスリートのデュアルキャリア支援として派遣・紹介予定派遣事業(現「スポナビアスリート」事業)を開始
2019年12月東京証券取引所マザーズ市場(現グロース市場)に株式を上場(資本金92,680千円)
2020年1月東京都新宿区に子会社、株式会社スポーツフィールドイノベーションズ(連結子会社)を設立
2020年3月日本政府が推進するスポーツキャリアサポート事業「Athlete Career Challenge Kick Off カンファレンス」に参画
2020年5月スポーツ関連企業に特化した就職・転職情報サイト「スポジョバ」を事業譲受

2020年9月スポーツ経験者のための新卒者向け就職支援サービス「スポチャレ」を開始
2021年1月事業撤退に伴い、株式会社スポーツフィールドイノベーションズの解散を決定
2021年3月スポーツ経験者のための既卒者向け転職支援サービス「スポチャレ転職」を開始
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、グロース市場へ移行
2022年9月若手ハイキャリアを目指すスポーツ経験者のための既卒者向け転職支援サービス「スポティブ」を開始


補足:名称説明
名称概要
スポナビ体育会に所属する大学生に特化した新卒者向け就職情報サイト並びに就職支援サービスの総称
スポナビキャリア体育会出身者・アスリートに特化した既卒者向け転職情報サイト並びに転職支援サービスの総称
スポチャレ大学体育会、サークル、同好会、学外スポーツチーム、高校部活においてスポーツに打ち込んだ経験を持つ新卒者向け就職情報サイト並びに就職支援サービスの総称
スポチャレ転職時期を問わず、スポーツに打ち込んだ経験を持つ既卒者向け転職情報サイト並びに転職支援サービスの総称
スポジョバスポーツ関連企業に特化した新卒者・既卒者向け就職情報サイト並びに就職支援サービスの総称
スポナビアスリート現役アスリート・スポーツチームのためのキャリア支援(デュアルキャリア・セカンドキャリア)並びに活動支援サービスの総称
スポティブ若手ハイキャリアを目指すスポーツ経験を持った既卒者向け転職情報サイト及び転職支援サービスの総称


提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35323] S100T54O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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