有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TPG1 (EDINETへの外部リンク)
木村工機株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)
当社における研究開発活動は、技術開発部門が主体となり、分野・用途毎に多様性のある空調ニーズに対し、先進的で付加価値の高いサスティナブル空調システム機器の開発を推進しており、以下の開発テーマを主な活動指針といたしております。
なお、当社は空調機器関連製品の開発・製造・販売の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載は省略しております。
・人の健康を支える良質な衛生環境を提供する製品開発
・快適性や生産性向上に繋がる高品質環境を提供する製品開発
・高効率で空調システム全体におよぶ省エネを実現する製品開発
・軽量・小型で施工性や利便性が高く設備コスト低減に繋がる製品開発
・機能性、拡張性の高い自動制御機器の開発
また、大学の研究室、顧客情報を集約する営業推進部門などとの連携により、システムや製品、部品の開発に繋げています。
当社は、当該年度の開発活動において、昨年度に開発した要素技術である「斜平形楕円管熱交換器(以下、斜平コイル)」を搭載した新製品を3機種リリースしました。
『冷温水式 高性能天埋形空調機』および『冷温水式 高性能たて形空調機』は、新しい設計によって、空調機のサイズを大幅にコンパクト化し、省資源と省エネに効果をもたらす特長を備えることで、冷温水式空調の付加価値を高めました。
また、『空冷ヒートポンプ式 熱回収外調機スリム形』では、斜平コイルを活用したスリム化を実現し、小型製品ラインアップの強化を図りました。
当機種は、従来機から室内機と室外機を一体型にした構造で少フロン(冷媒)を実現し、環境負荷低減に寄与していましたが、今回新たに温暖化係数の低いR32冷媒を採用することで、一層の環境負荷低減に貢献できるものと考えます。
さらに、これらの製品を組み合わせ、各機器の自動制御機能を連携させることで、「空調機&外調機連動制御」を可能としたシステムを新たに構築しました。
このシステムにより、運転動作のムダを削減し、省エネ効果をさらに高めることができます。
今後、当システムの信頼性向上のための効果検証を継続的に進めてまいります。
加えて、空調システムの年間消費エネルギーを予測する「省エネ計算プログラム」を新たに開発しました。このプログラムをZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)実現に向けた省エネ設備導入の一助とし、今後の提案活動および製品開発に活用してまいります。
今後も、柔軟な発想と信頼される技術力で人と環境にやさしい製品・部品作りを追求し、社会に貢献してまいります。なお、当事業年度における研究開発費は、135,419千円であります。
なお、当社は空調機器関連製品の開発・製造・販売の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載は省略しております。
・人の健康を支える良質な衛生環境を提供する製品開発
・快適性や生産性向上に繋がる高品質環境を提供する製品開発
・高効率で空調システム全体におよぶ省エネを実現する製品開発
・軽量・小型で施工性や利便性が高く設備コスト低減に繋がる製品開発
・機能性、拡張性の高い自動制御機器の開発
また、大学の研究室、顧客情報を集約する営業推進部門などとの連携により、システムや製品、部品の開発に繋げています。
当社は、当該年度の開発活動において、昨年度に開発した要素技術である「斜平形楕円管熱交換器(以下、斜平コイル)」を搭載した新製品を3機種リリースしました。
『冷温水式 高性能天埋形空調機』および『冷温水式 高性能たて形空調機』は、新しい設計によって、空調機のサイズを大幅にコンパクト化し、省資源と省エネに効果をもたらす特長を備えることで、冷温水式空調の付加価値を高めました。
また、『空冷ヒートポンプ式 熱回収外調機スリム形』では、斜平コイルを活用したスリム化を実現し、小型製品ラインアップの強化を図りました。
当機種は、従来機から室内機と室外機を一体型にした構造で少フロン(冷媒)を実現し、環境負荷低減に寄与していましたが、今回新たに温暖化係数の低いR32冷媒を採用することで、一層の環境負荷低減に貢献できるものと考えます。
さらに、これらの製品を組み合わせ、各機器の自動制御機能を連携させることで、「空調機&外調機連動制御」を可能としたシステムを新たに構築しました。
このシステムにより、運転動作のムダを削減し、省エネ効果をさらに高めることができます。
今後、当システムの信頼性向上のための効果検証を継続的に進めてまいります。
加えて、空調システムの年間消費エネルギーを予測する「省エネ計算プログラム」を新たに開発しました。このプログラムをZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)実現に向けた省エネ設備導入の一助とし、今後の提案活動および製品開発に活用してまいります。
今後も、柔軟な発想と信頼される技術力で人と環境にやさしい製品・部品作りを追求し、社会に貢献してまいります。なお、当事業年度における研究開発費は、135,419千円であります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35449] S100TPG1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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