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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YC1L (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ミクリード 提出会社の経営指標等 (2026年3月期)


メニュー沿革


回次第10期第11期第12期第13期第14期
決算年月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月2026年3月
売上高(百万円)3,0294,6685,9366,7767,671
経常利益又は経常損失
(△)
(百万円)△57196322373410
当期純利益又は
当期純損失(△)
(百万円)△37134222258279
持分法を適用した場合
の投資利益
(百万円)
資本金(百万円)8990939398
発行済株式総数(株)2,176,0002,178,0002,198,0006,594,0006,614,600
純資産額(百万円)8671,0021,1821,3931,627
総資産額(百万円)1,3021,6852,0662,3252,780
1株当たり純資産額(円)132.92153.50179.36211.37246.08
1株当たり配当額(円)12.4020.307.908.50
(うち1株当たり
中間配当額)
(―)(―)(10.20)(3.80)(4.20)
1株当たり当期純利益
又は1株当たり当期
純損失(△)
(円)△5.7920.6133.8739.1742.30
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)20.4233.6439.0142.12
自己資本比率(%)66.6059.4957.2359.9458.53
自己資本利益率(%)△4.2614.4020.3720.0518.50
株価収益率(倍)14.9715.9612.7110.28
配当性向(%)20.0519.9720.1720.09
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)66174378262398
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△43△72△94△139△92
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△0△0△42△47△54
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)4996018429181,168
従業員数(人)1819262834
(外、平均臨時
雇用者数)
(1)(―)(0)(2)(1)
株主総利回り(%)78.992.1162.5152.1136.1
(比較指標:東証
グロース指数)
(%)(65.7)(62.3)(62.0)(54.1)(58.1)
最高株価(円)1,2951,2072,211571595
最低株価(円)675741931300374


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため記載しておりません。
3.第10期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、当期純損失のため記載しておりません。
4.第10期の株価収益率については、当期純損失のため記載しておりません。
5.第10期の配当性向については、当期純損失のため記載しておりません。
6.当社は、2024年4月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)、潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。また、株主総利回りについては、当該株式分割による影響を考慮して算定しております。
7.従業員数は就業人員(社外から当社への出向者を含む。)であります。なお、平均臨時雇用者数(人材会社からの派遣社員)は年間の平均人員を( )外書で記載しております。
8.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所グロース市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所マザーズにおけるものであります。
9.第14期の1株当たり配当額8円50銭のうち、期末配当額4円30銭については、2026年6月23日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35491] S100YC1L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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