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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100WK01 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社インターファクトリー 提出会社の経営指標等 (2025年5月期)


メニュー沿革

回次第18期第19期第20期第21期第22期
決算年月2021年5月2022年5月2023年5月2024年5月2025年5月
売上高(千円)2,170,3192,283,1932,487,1782,595,3332,864,934
経常利益又は経常損失(△)(千円)193,72634,34946,949△28,705190,994
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)131,02520,10522,091△31,766137,570
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)392,929393,583435,600435,600435,600
発行済株式総数(株)
普通株式3,991,5004,006,1004,124,4004,124,4004,124,400
純資産額(千円)952,9141,008,3881,118,8061,035,7661,181,660
総資産額(千円)1,448,0421,499,6461,704,7901,799,8252,113,494
1株当たり純資産額(円)238.74251.71271.27256.73292.90
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)34.645.035.46△7.7634.10
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)34.194.995.08-33.97
自己資本比率(%)65.867.265.457.655.9
自己資本利益率(%)21.42.12.1-12.4
株価収益率(倍)66.46200.60126.37-15.71
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)179,170△85,112130,01350,278376,305
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△127,137△276,706△392,449△144,513△175,421
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)360,89251,308188,32798,726△30,000
現金及び現金同等物の期末残高(千円)686,552376,041301,933306,424477,307
従業員数(人)133144151157157
(外、平均臨時雇用者数)(30)(42)(49)(26)(19)
株主総利回り(%)-43.830.020.723.3
(比較指標:東証グロース250指数)(%)(-)(58.4)(65.0)(53.7)(64.8)
最高株価(円)9,0002,4451,467775591
最低株価(円)1,944565664456395
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため記載しておりません。
3.第21期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
4.第21期の株価収益率については、1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。
5.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため、記載しておりません。
6.従業員数は就業人員(休職者を除く)であり、臨時従業員数(パートタイマー、アルバイト、派遣社員)は、( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
7.第18期の株主総利回り及び比較指標については、2020年8月25日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、記載しておりません。
8.当社株式は2020年8月25日付で東京証券取引所マザーズ市場に上場いたしましたが、2022年4月4日付の東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、同日以降の上場金融商品取引所名は、東京証券取引所グロース市場になります。
9.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第19期の期首から適用しており、第19期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっています。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35765] S100WK01)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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