株式会社Ｓｕｎ　Ａｓｔｅｒｉｓｋ 提出会社の経営指標等 (2020年12月期)

回次		第4期	第5期	第6期	第7期	第8期
決算年月		2017年2月	2018年2月	2018年12月	2019年12月	2020年12月
売上高	(千円)	1,412,827	1,933,490	2,210,368	3,300,888	4,368,441
経常利益	(千円)	9,133	131,155	121,258	98,180	139,362
当期純利益	(千円)	6,527	92,750	86,139	70,663	101,178
資本金	(千円)	15,000	15,000	55,000	554,700	1,668,460
発行済株式総数	(株)	1,500	1,500	31,000,000	33,104,000	36,840,000
純資産額	(千円)	41,060	133,811	300,324	1,370,387	3,697,736
総資産額	(千円)	387,472	737,701	1,131,079	2,479,342	4,860,915
1株当たり純資産額	(円)	27,373.95	89,207.44	9.68	41.39	100.36
1株当たり配当額	(円)	-	-	-	-	-
(うち1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益	(円)	4,351.77	61,833.49	2.81	2.27	2.88
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-	2.61
自己資本比率	(%)	10.60	18.14	26.52	55.26	76.06
自己資本利益率	(%)	17.27	106.08	39.72	8.46	3.99
株価収益率	(倍)	-	-	-	-	829.11
配当性向	(%)	-	-	-	-	-
従業員数	(人)	23	30	43	64	125
(外、平均臨時雇用者数)		(-)	(-)	(1)	(1)	(1)
株主総利回り	(%)	-	-	-	-	-
(比較指標:-)	(%)	(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
最高株価	(円)	-	-	-	-	4,165
最低株価	(円)	-	-	-	-	1,509

(注)1.売上高には、消費税等は含まれていません。
2.第4期から第7期までは潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できませんので記載していません。第8期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、当社株式は2020年7月30日に東京証券取引所マザーズに上場しており、新規上場日から当事業年度の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しています。
3.1株当たり配当額及び配当性向については配当を実施していませんので、記載していません。
4.第4期から第7期までの株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載していません。
5.従業員数は就業人員数(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時従業員数(アルバイトを含む。)は()内に外書で記載しています。
6.第4期から第8期までの株主総利回り及び比較指標については、当社は、2020年7月30日付で東京証券取引所マザーズに上場しているため記載していません。
7.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所マザーズにおける株価を記載しています。なお、2020年7月30日付で同取引所に上場しているため、それ以前の株価については記載していません。
8.第6期以降の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成し、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、太陽有限責任監査法人により監査を受けています。なお、第4期及び第5期については「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出し、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく太陽有限責任監査法人の監査を受けていません。
9.第6期は決算期変更により2018年3月1日から2018年12月31日までの10ヶ月間となっています。
10.2018年12月3日開催の臨時株主総会により、2018年12月3日付で普通株式1株につき1,000株の割合、2020年3月11日開催の臨時取締役会により、2020年3月31日付で普通株式1株につき20株の割合で株式分割を行っていますが、第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しています。
11.『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第7期の期首から適用し、第6期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっています。