有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W440 (EDINETへの外部リンク)
キオクシアホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)
| 国際会計基準 | |||||
| 回次 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | 第7期 | |
| 決算年月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | |
| 売上収益 | (百万円) | 1,526,495 | 1,282,101 | 1,076,584 | 1,706,460 |
| 営業利益(△損失) | (百万円) | 216,228 | △99,015 | △252,698 | 451,748 |
| 税引前利益(△損失) | (百万円) | 154,356 | △186,443 | △343,330 | 370,669 |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益(△損失) | (百万円) | 105,921 | △138,141 | △243,728 | 272,315 |
| 親会社の所有者に帰属する当期包括利益 | (百万円) | 111,058 | △135,870 | △208,393 | 257,581 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | (百万円) | 793,855 | 658,068 | 449,635 | 737,565 |
| 資産合計 | (百万円) | 3,068,263 | 2,974,470 | 2,864,941 | 2,919,679 |
| 1株当たり親会社所有者帰属持分 | (円) | 1,534.02 | 1,271.63 | 868.86 | 1,367.49 |
| 基本的1株当たり当期利益(△損失) | (円) | 204.68 | △266.94 | △470.97 | 519.96 |
| 希薄化後1株当たり当期利益(△損失) | (円) | 202.12 | △266.94 | △470.97 | 515.45 |
| 親会社所有者帰属持分比率 | (%) | 25.9 | 22.1 | 15.7 | 25.3 |
| 親会社所有者帰属持分当期利益率 | (%) | 14.3 | △19.0 | △44.0 | 45.9 |
| 株価収益率 | (倍) | - | - | - | 4.6 |
| 営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 549,133 | 339,104 | 195,111 | 476,416 |
| 投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △400,304 | △498,564 | △274,853 | △173,011 |
| 財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △93,277 | △50,787 | 3,238 | △322,679 |
| 現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 469,813 | 261,351 | 187,593 | 167,932 |
| 従業員数 | (人) | 14,203 | 15,231 | 15,249 | 15,042 |
2.当社は、設立初年度の連結財務諸表よりIFRSを適用していることから、IFRS第1号「国際財務報告基準の初度適用」の目的において要求事項や免除規定を適用しておりません。
3.第4期、第5期及び第6期の株価収益率については、当社株式は非上場であったため、記載しておりません。
4.第4期、第5期、第6期及び第7期のIFRSに基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、PwC Japan有限責任監査法人の監査を受けております。なお、2023年12月1日付で、PwCあらた有限責任監査法人は、PwC京都監査法人と合併し、名称をPwC Japan有限責任監査法人に変更しております。
5.従業員数は、正規従業員及び期間の定めのある雇用契約に基づく労働者のうち1年間以上働いている又は働くことが見込まれる従業員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)の合計数であります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35948] S100W440)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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