有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TBU3 (EDINETへの外部リンク)
株式会社アールプランナー 沿革 (2024年1月期)
年月 | 概要 |
2003年10月 | エクステリア((注)1)事業・リフォーム事業を目的として、㈲アールプランナー(現 ㈱アールプランナー)〔資本金1千円〕を名古屋市天白区元植田一丁目2303番地に設立 |
2004年10月 | 本社を名古屋市天白区池場二丁目2503番地に移転 |
2005年9月 | 本社を名古屋市天白区池場二丁目3216番地に移転 |
2007年1月 | 有限会社から株式会社へ改組し、㈱アールプランナーに商号変更 |
2008年8月 | 注文住宅事業を開始 |
2010年10月 | 注文住宅ブランド「アールギャラリー」の受注を開始 |
2012年1月 | 本社を名古屋市天白区原二丁目507番地に移転し、ショールームを併設 |
高級住宅ブランドショールーム「A GALLERY」を名古屋市千種区に開設(2018年9月に名古屋市東区に移転) | |
2014年5月 | リフォームブランド「カラーズリフォーム」(現 アールギャラリーリフォーム)を立ち上げ、天白原店を開設(名古屋市天白区) |
「アールギャラリー」ブランドにて分譲住宅事業を開始 | |
2015年1月 | 「アールギャラリー」として初めての住宅展示場となる、アールギャラリー日進赤池展示場を開設(愛知県日進市) |
2016年1月 | リフォームブランド「カラーズリフォーム」を「アールギャラリーリフォーム」へ名称変更。天白原店を閉鎖し、アールギャラリーリフォーム天白展示場を開設(名古屋市天白区) |
2016年5月 | 注文住宅ブランド「Fの家」の受注を開始 |
2017年1月 | ㈱アールプランナー不動産(名古屋市千種区)を100%子会社化(現 連結子会社)((注)2) |
2017年2月 | ㈱アールプランナー不動産 本社を名古屋市東区に移転 |
2017年5月 | 「Fの家」ショールームを開設(名古屋市東区) |
2017年11月 | 本社を名古屋市東区東桜一丁目13番3号に移転 |
2019年10月 | 首都圏エリア(1都3県)への進出となる東京支店を開設(東京都武蔵野市) |
2020年6月 | 首都圏エリア(1都3県)で初めての住宅展示場となる立川展示場を開設(東京都立川市) |
2020年8月 | 東京都武蔵野市の拠点を吉祥寺オフィスとし、東京支店を東京都新宿区に移転 |
2020年9月 | 新宿ショールームを開設(東京都新宿区) |
2021年2月 | 東京証券取引所マザーズ市場に株式上場 |
2021年12月 | 名古屋証券取引所市場第二部に株式上場 |
2022年1月 | アールギャラリー武蔵野展示場を開設(東京都武蔵野市) |
2022年2月 | アールギャラリー栄ショールーム(現 DESIGN GALLERY 栄)を移転 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行 |
名古屋証券取引所の市場区分見直しにより、名古屋証券取引所の市場第二部からメイン市場に移行 | |
アールギャラリー豊田展示場(愛知県豊田市)、アールギャラリー三鷹展示場(東京都三鷹市)、DESIGN GALLERY 立川(東京都立川市)を開設 | |
2022年9月 | アールギャラリー小金井・府中展示場を開設(東京都小金井市) |
2023年1月 | アールギャラリー岡崎西展示場を開設(愛知県岡崎市) |
2023年5月 | 「本社(名古屋市東区)」「東京本社(東京都新宿区)」の2本社体制へ移行 |
2023年10月 | 当社初の複合店としてSUMAI GALLERY とよたを開設(愛知県豊田市) |
2023年11月 | アールギャラリー三鷹ショールームを開設(東京都武蔵野市) |
(注) 1.エクステリアとは、屋外構造物の門扉、塀といった外柵、車庫などのほか、庭とそこに設置されるウッドデッキ、つる植物などをからませる柵や棚、植栽、その他の設備なども含めた敷地内の外部空間全体のことであります。
2.㈱アールプランナー不動産は、不動産サービスを目的として2007年2月に㈱アールプランナー・ソリューションズとして設立されております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35144] S100TBU3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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