シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W53F (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社STG 連結経営指標等 (2025年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等


回次第39期第40期第41期第42期第43期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高(千円)1,980,4833,501,3364,684,4895,242,8336,426,069
経常利益又は経常損失(△)(千円)△43,418156,024285,008300,756513,115
親会社株主に帰属する
当期純利益
(千円)75,01788,439191,523198,013389,156
包括利益(千円)31,495117,095334,270226,845656,492
純資産額(千円)845,031913,1501,235,2131,706,3392,423,661
総資産額(千円)4,259,8744,140,5835,078,1925,891,5536,652,612
1株当たり純資産額(円)503.95551.95746.50872.971,181.80
1株当たり当期純利益(円)44.7453.27115.77119.04190.63
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)43.5651.85112.67115.88188.57
自己資本比率(%)19.822.124.329.036.4
自己資本利益率(%)9.010.117.813.518.9
株価収益率(倍)36.330.514.013.66.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)141,015△8,489519,877242,528542,924
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△890,912△355,507△233,136△381,548△360,086
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,240,077△217,65885,195207,257△205,435
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,058,414492,379900,024996,1581,064,582
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)691682605659670
〔110〕
〔113〕〔151〕〔168〕〔159〕

(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、年間の平均雇用人員を外数で記載しております。
2.当社は、2019年6月26日付でTOKYO PRO Marketに上場しているため、第39期以降第41期までの潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、TOKYO PRO Marketでの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
3.第39期の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1976年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、特定上場有価証券に関する有価証券上場規程の特例第128条第3項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けておりますが、金融商品取引法第193条の2第1項の規定による監査証明を受けておりません。
4.第40期以降の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1976年大蔵省令第28号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、それぞれEY新日本有限責任監査法人により監査を受けております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6. 2025年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第39期の期首に分割が行われたと仮定し、「1株当たり純資産額」「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」を算定しております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E36844] S100W53F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。