有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TWR1 (EDINETへの外部リンク)
株式会社イーディーピー 発行済株式総数、資本金等の推移 (2024年3月期)
年月日 | 発行済株式総数増減数(株) | 発行済株式総数残高(株) | 資本金増減額(千円) | 資本金残高 (千円) | 資本準備金増減額(千円) | 資本準備金残高(千円) |
2019年9月5日 (注)1 | 553 | 18,753 | 44,240 | 234,240 | 38,710 | 203,210 |
2020年12月25日 (注)2 | 1,482 | 20,235 | 133,560 | 367,800 | 133,200 | 336,410 |
2021年2月26日 (注)3 | 1,218 | 21,453 | 109,620 | 477,420 | 109,620 | 446,030 |
2021年4月30日 (注)4 | 15 | 21,468 | 750 | 478,170 | 750 | 446,780 |
2021年11月18日 (注)5 | 2,125,332 | 2,146,800 | - | 478,170 | - | 446,780 |
2022年1月29日 (注)6 | 34,000 | 2,180,800 | 17,000 | 495,170 | 17,000 | 463,780 |
2022年4月1日~2022年6月30日 (注)7 | 4,500 | 2,185,300 | 2,250 | 497,420 | 2,250 | 466,030 |
2022年6月24日 (注)8 | 360,000 | 2,545,300 | 828,000 | 1,325,420 | 828,000 | 1,294,030 |
2022年7月27日 (注)9 | 64,300 | 2,609,600 | 147,890 | 1,473,310 | 147,890 | 1,441,920 |
2022年7月1日~2023年3月31日 (注)10 | 14,900 | 2,624,500 | 10,505 | 1,483,815 | 10,505 | 1,452,425 |
2023年4月1日(注)11 | 10,498,000 | 13,122,500 | - | 1,483,815 | - | 1,452,425 |
2023年7月10日(注)12 | 12,900 | 13,135,400 | 15,744 | 1,499,559 | 15,744 | 1,468,169 |
割当先 CBC株式会社
株式会社フューチャーパートナーズ
発行価格 150,000円
資本組入額 80,000円
2.有償第三者割当
割当先 CBC株式会社
深見電機株式会社
株式会社槌屋
SMBCベンチャーキャピタル6号投資事業有限責任組合
発行価格 180,000円
資本組入額 90,121円
3.有償第三者割当
割当先 株式会社新生銀行(現株式会社SBI新生銀行)
名古屋大学・東海地区大学広域ベンチャー1号投資事業有限責任組合
竹内工業株式会社
発行価格 180,000円
資本組入額 90,000円
4.新株予約権の行使(権利行使者2名)による増加であります。
5.普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行ったことによるものであります。
6.新株予約権の行使(権利行使者3名)による増加であります。
7.新株予約権の行使(権利行使者3名)による増加であります。
8.有償一般募集(ブックビルディング方式による募集)の払込により増加しております。
発行価格 5,000円
引受価格 4,600円資本組入額 2,300円
9.有償第三者割当(オーバーアロットメントによる売出しに関連した第三者割当増資)
割当先 SMBC日興証券株式会社
発行価格 5,000円
資本組入額 2,300円
10.新株予約権の行使(権利行使者6名)による増加であります。
11.普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行ったことによるものであります。
12.2023年7月10日を払込期日とする譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。
割当先 当社取締役 5名(うち社外取締役 2名)
発行価格 2,441円
資本組入額 1,220.5円
13.2024年4月1日から2024年5月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ275千円増加しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E37709] S100TWR1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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