ジーエルテクノホールディングス株式会社 研究開発活動 (2026年3月期)

当社グループは、研究開発を事業展開上の重要課題と位置づけ、積極的な研究開発活動を進めております。その分野は分析機器事業、半導体事業、自動認識事業のセグメントに分かれており、多様化、高度化及び複雑化する顧客ニーズに対し、質の高い製品を提供するため、それぞれの分野ごとに独自性のある技術力を高めながら新技術の習得や導入及び品質や生産性の向上を目指して、新製品の開発に努めております。
また、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、952百万円であります。
なお、セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

(分析機器事業)
当事業では、自社ブランドのイナートシリーズを中心に、食品・環境・ライフサイエンス・香粧品・エネルギー・石油化学など多岐にわたる分野において、高速化や高不活性化、高選択性などのニーズに合わせた製品を開発し、リリースしております。当事業の製品は国内のみならず、世界各国で使用されており、分析業界において誇れる製品を開発しております。
消耗品では、今後のHPLCカラムの柱となる新技術を結集させた新製品であるInertsil Hybrid-C18をはじめ、コアシェル型HPLCカラムInertCoreシリーズのラインアップ増強製品、熱安定性向上を行い、独自不活性技術を導入したGCカラムInertCap 5MS/EX、食品中のトリコテセン系カビ毒分析向け多機能前処理カラムInertSep VRA-TRI及び土壌や農作物中のPFAS分析向けInertSep Seiseioh(精製王)等、多くの自社ブランド製品を開発いたしました。
装置分野においては、主力製品である水質分析用パージ&トラップや自動固相抽出装置アクアトレースの新機種をはじめ、材料加熱装置等、多くの装置を開発いたしました。特に、アクアトレースはPFAS分析用のラインアップを揃えることにより、2026年4月のPFOS・PFOAの水質基準への格上げに対応しております。
引き続き、国内製造における高品質・高生産性を目指すとともに、世界一のカラムメーカーとなることを目標に、社会に貢献できる新製品の開発に日々邁進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、802百万円であります。

(半導体事業)
当事業では、以下の分野にて研究開発活動を行っております。
先端半導体パッケージング向け新型モジュールの実用化開発では、当事業のコア技術である石英ガラスの固相直接接合技術を応用し、半導体製造工程における先端パッケージング分野を想定した、ガラス等の絶縁体基板を静電吸着するための新型モジュールの実用化開発に着手しており、本モジュールの基本構造に関する特許を早期に取得しました。小径サイズのモジュールの試作評価においては、所望の吸着性能が得られることを確認しており、現在取り組んでいる以上の大口径(直径300mm以上)のモジュールの試作評価を加速し、早期実用化を図っていきたいと考えております。
溶射自立膜の用途開発では、近年のAIデータセンターの急速な需要拡大に伴う電力需要増を背景に注目されているガスタービン発電用の遮熱コーティング(YSZ溶射皮膜)用の溶射皮膜の物性を明らかにするため、当社子会社が開発した自立膜製法を応用し、高温熱処理に伴う溶射皮膜の機械的特性の変化を調査いたしました。本調査におきましては、宮城県仙台市に新設された3GeV高輝度放射光施設(通称:ナノテラス)内の非破壊検査装置を利用しており、その研究成果については関連学会で講演発表しております。
また、耐食性の高い保護膜(セラミック溶射皮膜)で被覆された石英ガラス部材の再生工法を考案し、関連する特許2件を取得しており、学術ジャーナルへの当該情報の論文掲載をきっかけに、業界内で広く認知されたことで、(一社)日本溶射学会より2025年度論文賞を受賞しております。当該技術を活用し、石英ガラス部材の再生利用に関する新たなビジネスモデルの普及拡大に努めてまいりたいと考えております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、35百万円であります。

(自動認識事業)
当事業では、NFC/HF(短波)帯やLF(長波)帯を利用したRFID(無線による個人認識) 技術による自動認識事業に関わる製品の研究/開発を行っております。
特に交通系・電子マネー関連に幅広く利用されているソニー製ICカードFeliCaに関するセキュリティガイドラインに準拠した、CC EAL5+ (情報セキュリティを評価し認証するための評価基準)対応のセキュアマイコンを搭載した製品群の開発を継続しております。これらは大手交通機関向け市場拡大に留まらず、アクセスコントロールや医療系、アミューズメント系分野にも展開しております。
また、LPCD(NFCデバイスによる低消費電力機能)等を利用した省電力の推進、ハロゲンフリー化等の環境に配慮した原材料への切替、薄型アンテナや新型トレイによる設置性/作業性向上を図る開発も進めております。
さらにマイナンバーカード/電子車検証関連製品、スマートフォンとの連携製品の開発/研究も進めており、UHF帯やBluetooth、Wi-Fiを利用した製品との連携と活用、OSDP(Open Supervised Device Protocol)規格の採用検討、NFCのECP(Enhanced Contactless Polling)による電子パスの研究等、新たな市場の開拓を行っていくことで、柔軟な市場対応を行う事によって市場での高い優位性を訴求してまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、114百万円であります。