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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VYGV (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 シマダヤ株式会社 沿革 (2025年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


年月概要
1949年3月名古屋市昭和区に株式会社島田屋を設立。
1955年11月東京都墨田区に株式会社島田屋本店を設立。
1959年7月本店住所を東京都渋谷区に移転。
1967年8月宮城県古川市に東北工場設置。(1972年に宮城シマダヤ株式会社として独立)
1969年2月明和食品株式会社を設立。(1976年2月にシマダヤ商事株式会社へ商号を変更)
1970年4月埼玉農産興業株式会社を買収して深谷工場とする。(1971年に埼玉シマダヤ株式会社として独立)
1970年8月東京都昭島市にある島田屋食品株式会社を吸収合併し東京工場とする。
1975年5月東京都昭島市に東京配送センターを設置。
1977年4月株式会社島田屋の商号を株式会社島田屋本店に変更。
1977年12月休眠会社となっていた株式会社島田屋本店(1949年3月設立)に吸収合併。
1980年3月東京都昭島市に開発研究所を設置。
1983年4月東京工場を近代的工場に改築。
1987年6月東京配送センターを同じ昭島市に移転。
1987年7月シマダヤ商事株式会社の営業全部を譲り受け統合する。
1988年4月「流水麺」発売。
1990年6月群馬シマダヤ株式会社設立。
1997年4月商号をシマダヤ株式会社に変更。
1998年5月中部シマダヤ株式会社(現 岐阜工場)設立。
1998年9月東京工場を増改築、第二工場稼動。
2002年6月物流センターを武蔵村山市に移転。
2002年6月埼玉シマダヤ株式会社を子会社化。
2002年10月埼玉シマダヤ株式会社と群馬シマダヤ株式会社が合併し存続会社が埼玉シマダヤ株式会社(現 前橋工場)となる。
2004年4月東京工場を分社し、東京シマダヤ株式会社(現 東京工場)設立。
2004年12月開発研究所を同じ昭島市に移転。
2006年2月エス・エス・デリカ株式会社(現 松戸工場)設立。
2010年4月株式会社群麺センター(現 群馬工場)を子会社化。
2010年8月丸中製麺株式会社(現 滋賀工場)を子会社化。
2014年4月宮城シマダヤ株式会社(現 古川工場、郡山工場)が株式会社千鳥屋製麺所(現 仙台工場)を子会社化。
2014年5月高砂食品株式会社(現 埼玉工場)を子会社化。
2014年6月中野食品株式会社(八潮工場)、寿製麺株式会社(現 兵庫工場)を子会社化。
2016年4月丸中製麺株式会社(現 滋賀工場)が存続会社で寿製麺株式会社(現 兵庫工場)を吸収合併、シマダヤ近畿株式会社に商号変更。
2016年4月株式会社メルコホールディングスの持分法適用関連会社となる。
2016年10月シマダヤインターナショナル株式会社を設立。
2018年4月株式会社メルコホールディングスの100%子会社となる。
2018年4月東京シマダヤ株式会社(現 東京工場)が存続会社でエス・エス・デリカ株式会社(現 松戸工場)、中野食品株式会社(八潮工場)、株式会社群麺センター(現 群馬工場)、埼玉シマダヤ株式会社(現 前橋工場)、高砂食品株式会社(現 埼玉工場)を吸収合併、シマダヤ関東株式会社に商号変更。
2018年4月宮城シマダヤ株式会社(現 古川工場、郡山工場)が存続会社で千鳥屋製麺所株式会社(現 仙台工場)を吸収合併、シマダヤ東北株式会社に商号変更。
2018年4月シマダヤ近畿株式会社(現 滋賀工場、兵庫工場)が存続会社で中部シマダヤ株式会社(現 岐阜工場)を吸収合併、シマダヤ西日本株式会社に商号変更。
2019年4月シマダヤインターナショナル株式会社を吸収合併。
2019年10月シマダヤ関東株式会社八潮工場を株式会社今里食品に事業譲渡。


年月概要
2024年10月スピンオフにより株式会社メルコホールディングス(現 株式会社バッファロー)から独立し、東京証券取引所スタンダード市場に新規上場。

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00467] S100VYGV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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