横浜ゴム株式会社 役員の状況 (2024年12月期)

男性 10名 女性 2名 (役員のうち女性の比率 16.7%)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 会長兼CEO (経営全般/地域事業/企画・管理/MB/経営企画本部長)	山 石 昌 孝	1962年6月5日	1986年4月 当社入社 2007年6月 当社MD推進室長就任 2008年11月 当社GD100推進室長就任 2010年1月 当社秘書室長就任 2012年1月 ヨコハマ ヨーロッパ GmbH 代表取締役社長就任 2013年10月 当社経営企画本部長代理就任 同 年10月 当社経営企画室長就任 同 年10月 ㈱アクティ 代表取締役社長就任 2014年3月 当社執行役員就任 同 年10月 当社タイヤ管掌補佐就任 2015年3月 当社取締役就任 同 年3月 当社タイヤ企画本部長就任 同 年3月 ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱代表取締役社長就任 同 年4月 当社経営企画部長就任 2016年3月 当社経営企画本部長就任 同 年3月 当社IT企画本部担当就任 同 年7月 当社常務執行役員就任 同 年10月 当社タイヤ管掌就任 2017年3月 当社代表取締役社長就任 2024年3月 当社代表取締役会長兼CEO就任(現任)	(注)2	187
代表取締役 社長兼COO (技術/生産/品質保証/IT/TBR事業/プロギア/タイヤ生産本部長)	清 宮 眞 二	1964年12月20日	1989年4月 当社入社 2012年4月 当社タイヤ技術管理部長就任 2014年10月 当社タイヤ第一設計部長就任 2017年3月 当社タイヤ消費財開発本部長代理就任 同 年3月 当社タイヤ第二設計部長就任 2019年3月 当社執行役員就任 同 年3月 当社タイヤ製品開発本部長就任 同 年3月 当社タイヤ第一設計部長就任 2021年3月 当社技術統括補佐就任 2022年3月 当社取締役就任 同 年3月 当社技術統括就任 同 年3月 当社品質保証本部担当就任 2023年3月 当社常務執行役員就任 同 年3月 当社技術・生産統括就任 同 年3月 当社IT企画本部担当就任 2024年3月 当社代表取締役社長兼COO就任(現任)	(注)2	40
取締役 兼Co-COO (OHT事業/インド事業)	Nitin Mantri	1970年3月29日	2001年3月 The Boston Consulting Group入社 2003年8月 Cummins Inc.入社 2012年6月 Cummins Fuel Systems、President就任 2017年2月 ATC Tires Private Limited入社 同 年5月 同社取締役CEO就任 2018年3月 当社執行役員就任 2019年10月 Yokohama India Private Limited 取締役会長就任(現任) 2020年3月 当社取締役就任(現任) 2021年3月 当社OHT事業部長就任(現任) 同 年3月 ヨコハマ・オフハイウェイタイヤ㈱代表取締役就任(現任) 2022年3月 当社常務執行役員就任 2023年3月 Yokohama Tyre VietnamInc.取締役会長就任(現任) 2024年3月 当社専務執行役員兼Co-COO就任(現任)	(注)2	19

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役 タイヤ国内リプレイス営業本部長 兼 経営管理本部担当 兼 CSR本部担当 兼 平塚製造所長	宮 本 知 昭	1966年9月23日	1990年4月 当社入社 2013年4月 ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル㈱専務取締役就任 2015年4月 当社タイヤ国内REP営業企画部長就任 2015年7月 ㈱ヨコハマタイヤジャパン取締役就任(現任) 2018年3月 当社タイヤ国内REP営業本部長代理就任 同 年3月 当社タイヤ国内REP営業企画部長就任 2018年8月 当社タイヤ国内リプレイス営業本部長代理就任 同 年8月 当社タイヤ国内リプレイス営業企画部長就任 2019年3月 当社執行役員就任 同 年3月 当社タイヤ国内リプレイス営業本部長就任(現任) 2022年3月 当社常務執行役員就任(現任) 2023年3月 当社取締役就任(現任) 同 年3月 当社タイヤ消費財製品企画本部長就任 同 年3月 当社経営管理本部担当就任(現任) 同 年8月 当社平塚製造所長就任(現任) 2025年1月 当社CSR本部担当就任(現任)	(注)2	15

取締役 経理部・IR室担当 兼 タイヤ企画本部長	結 城 正 博	1968年10月11日	1991年4月 当社入社 2012年1月 当社秘書室長就任 2013年9月 Yokohama Tire Philippines, Inc.取締役副社長就任 同 年9月 Yokohama Tire Sales Philippines, Inc.取締役社長就任 2015年4月 当社タイヤ海外営業企画部長就任 2016年10月 当社タイヤ企画部長就任 2018年3月 当社タイヤ企画本部長代理就任 2019年3月 当社執行役員就任 同 年3月 当社タイヤ企画本部長就任 2020年3月 Yokohama Rubber(China)Co.,Ltd. 取締役会長就任 2023年3月 当社取締役就任(現任) 同 年3月 当社経営企画本部長就任 同 年3月 当社品質保証本部担当就任 同 年6月 神奈川中央交通㈱取締役(現任) 同 年11月 当社経理部担当就任 2024年3月 当社タイヤ企画本部副本部長就任 同 年5月 当社経理部・IR室担当就任(現任) 2025年1月 当社タイヤ企画本部長就任(現任)	(注)2	12

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	清 水 恵	1968年7月22日	1993年3月 司法研修所修了 同 年4月 西村眞田法律事務所入所 (～1995年3月) 1999年4月 西村総合法律事務所再入所 2004年1月 西村ときわ法律事務所(現西村あさひ法律事務所・外国法共同事業)パートナー弁護士(現任) 2005年6月 ハーバード大学ロースクール卒業(LL.M.) 同 年9月 Paul, Weiss, Rifkind, Wharton & Garrison LLP(New York)にて執務(～2006年3月) 2015年12月 ㈱EduLab監査役就任 2018年3月 当社監査役就任 2022年12月 ㈱EduLab取締役監査等委員就任(現任) 2023年3月 当社取締役就任(現任)	(注)2	―
取締役	古 河 潤 一	1968年3月27日	1990年4月 朝日生命保険相互会社入社 2007年4月 朝日ライフアセットマネジメント㈱出向 企画総務部長就任 2008年8月 古河林業㈱山林事業本部長就任 2009年10月 同社常務取締役就任 2010年4月 同社代表取締役社長就任(現任) 2015年6月 白銅㈱社外取締役就任(現任) 2019年6月 中央不動産㈱(現中央日本土地建物㈱)取締役就任(現任) 2020年4月 中央日本土地建物グループ㈱取締役就任(現任) 2023年3月 当社取締役就任(現任)	(注)2	1
取締役	高 田 寿 子	1970年7月10日	1993年3月 ゴールドマン・サックス証券会社入社 1998年8月 ソニー㈱入社 2000年8月 UBS証券会社入社 2005年12月 GCA㈱(現フーリハン・ローキー㈱)入社 2014年4月 オムロン㈱入社 2021年3月 同社CEO室長(現在に至る) 2021年4月 同社執行役員(現在に至る) 2024年3月 当社取締役就任(現任)	(注)2	0
取締役	佐々木 伸 彦	1955年1月28日	1979年4月 通商産業省入省 1986年6月 カリフォルニア大学バークレー校政治学修士課程修了修了 2010年7月 通商政策局長就任 2012年9月 経済産業審議官就任 2013年10月 東京海上日動火災保険㈱顧問就任 2015年9月 富士通㈱顧問就任 2016年4月 同社執行役員専務 2018年4月 同社執行役員副会長 2019年4月 日本貿易振興機構(ジェトロ)理事長 2024年4月 日中経済協会理事長(現任) 2025年3月 当社取締役就任(現任)	(注)2	0
取締役 監査等委員 (常勤)	松 尾 剛 太	1966年4月19日	1989年4月 当社入社 2010年6月 当社経理部副部長就任 2013年10月 当社スポーツマーケティング部長就任 2015年1月 ㈱プロギア取締役副社長就任 同 年1月 当社スポーツ企画室長就任 2016年3月 当社経理部長就任 2017年1月 当社執行役員就任 2017年3月 ヨコハマゴム・ファイナンス㈱代表取締役社長就任 2018年3月 当社取締役就任 2019年3月 当社常務執行役員就任 2023年3月 当社取締役監査等委員就任(現任)	(注)3	43

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役 監査等委員	河 野 宏 和	1957年4月22日	1980年3月 慶應義塾大学工学部管理工学科卒業 1982年3月 同大学大学院工学研究科修士課程修了 1987年3月 同大学大学院工学研究科博士課程単位取得退学 同 年4月 同大学大学院経営管理研究科助手 1991年4月 同大学助教授 同 年5月 同大学工学博士 同 年7月 ハーバード大学ビジネス・スクール訪問研究員(～1992年7月) 1998年4月 慶應義塾大学教授 2009年10月 同大学大学院経営管理研究科委員長就任 同 年10月 同大学ビジネス・スクール校長就任 2011年6月 当社独立委員会委員就任(～2014年3月) 2013年5月 (公社)日本経営工学会会長就任(～2017年5月) 2014年6月 ㈱岡三証券グループ監査役就任 2015年6月 同社取締役監査等委員就任 同 年6月 スタンレー電気㈱取締役就任(現任) 2018年3月 当社取締役就任 2023年3月 当社取締役監査等委員就任(現任) 2023年4月 慶應義塾大学名誉教授・特任教授(現任) 2025年1月 ㈱三木プーリ取締役就任(現任)	(注)3	―

取締役 監査等委員	木 村 博 紀	1962年1月19日	1984年4月 朝日生命保険相互会社入社 2012年4月 同社執行役員資産運用統括部門財務・不動産専管部門長就任 2013年4月 同社執行役員資産運用統括部門長就任 2013年7月 同社取締役執行役員資産運用統括部門長就任 2014年4月 同社取締役執行役員資産運用部門長就任 2014年6月 関東電化工業㈱監査役就任 2015年4月 朝日生命保険相互会社取締役常務執行役員資産運用企画部証券運用部担当就任 2016年4月 同社取締役常務執行役員経営企画部主計部担当就任 2016年6月 日本ピストンリング㈱監査役就任 2017年4月 朝日生命保険相互会社代表取締役社長就任 2019年3月 当社監査役就任 2020年6月 日本ゼオン㈱監査役就任(現任) 2021年6月 日本ピストンリング㈱(現リケンNPR㈱)取締役監査等委員就任(現任) 2023年3月 当社取締役監査等委員就任(現任) 2024年4月 朝日生命保険相互会社代表取締役会長就任(現任)	(注)3	―
計					319

(注) 1 取締役 清水 恵、古河潤一、高田寿子、佐々木伸彦、河野宏和及び木村博紀は、社外取締役であります。
2 取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2024年12月期に係る定時株主総会終結の時から2025年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員である取締役の任期は、2024年12月期に係る定時株主総会終結の時から2026年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 当社では、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化並びに業務執行の効率化及びグループ経営の強化を図るために執行役員制度を導入しております。2025年3月28日現在、執行役員は20名で、上記記載のNitin Mantri、宮本知昭及び結城正博の3名の他、以下の17名で構成されております。

瀧本 真一 (専務執行役員 タイヤ日本事業本部長 兼 タイヤ直需営業本部長)
Jeff Barna (専務執行役員 Yokohama Corporation of North America取締役社長兼CEO
兼 Yokohama Tire Corporation取締役社長兼CEO
兼 Yokohama Tire (Canada) Inc.取締役会長
兼 Yokohama Tire Mexico S. de R.L. de C.V.取締役会長)
中村 善州 (常務執行役員 Yokohama Asia Co., Ltd. 取締役社長
兼 Yokohama Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.取締役会長
兼 Yokohama Tire Sales (Thailand) Co., Ltd.取締役会長
兼 Yokohama Tyre Sales Malaysia Sdn.Bhd.取締役会長
兼 Yokohama Tire Sales Philippines, Inc. 取締役会長
兼 Yokohama Tyre Sales Vietnam Co., Ltd.取締役会長)
矢羽田雄彦 (常務執行役員 ㈱ヨコハマタイヤジャパン代表取締役社長
兼 タイヤ国内リプレイス営業本部副本部長)
森本 剛央 (常務執行役員 Yokohama Tire Manufacturing Mississippi, LLC.取締役社長
兼 Yokohama Tire Manufacturing Virginia, LLC.取締役会長)
梁取 和人 (常務執行役員 調達本部長 兼 Yokohama Rubber Singapore Pte. Ltd.取締役社長)
楢林 浩行 (常務執行役員 品質保証本部長)
石光 真吾 (常務執行役員 経営管理本部長 兼 平塚製造所長代理
兼 ヨコハマピアサポート㈱代表取締役社長)
政友 毅 (常務執行役員 タイヤ海外営業本部長)
塩入 博之 (執行役員 タイヤ消費財商品企画本部長)
Anil Gupta (執行役員 ATC Tires Pvt. Ltd.取締役COO 兼 Yokohama India Pvt. Ltd.取締役副会長)
松田将一郎 (執行役員 タイヤ製品開発本部長 兼 タイヤ第一設計部長)
浜谷 孝行 (執行役員 MB事業本部長 兼 工業資材事業部長
兼 横浜ゴムMBジャパン㈱代表取締役社長)
Angelo Noronha(執行役員 President and CEO - Yokohama ATG)
藤田 資二 (執行役員 研究先行開発本部長)
范 明 (執行役員 CEO補佐 兼 Yokohama Rubber (China) Co., Ltd. 取締役会長兼社長
兼 Yokohama Tire Sales (Shanghai) Co., Ltd.取締役会長兼社長
兼 Hangzhou Yokohama Tire Co., Ltd. 取締役会長
兼 Suzhou Yokohama Tire Co., Ltd.取締役会長
Gregorio Borgo(執行役員 Consultant and acting President of Yokohama EuropeGmbH
兼 Consultant of Yokohama TWS)

社外取締役

(社外取締役の員数並びに社外取締役と当社との人的・資本的・取引関係その他の利害関係)
当社は、経営の監督及び監視のために、社外取締役を6名選任しております。
社外取締役木村博紀氏は、朝日生命保険相互会社の代表取締役会長であり、借入等の取引関係を有しておりますが、同社は会社法施行規則第2条第3項第19号ロにいう「主要な取引先」に該当するものではなく、かつ、その取引条件も当社と関係を有しない他の事業者と同様のものであります。
また、当社の株式を社外取締役の古河潤一氏が1,500株、高田寿子氏が600株、佐々木伸彦氏が500株それぞれ所有しております。
なお、上記以外の社外取締役清水 恵氏及び河野宏和氏とも当社との間には特別な利害関係はありません。

(社外取締役が当社の企業統治において果たす機能及び役割)
社外取締役には、豊富な経験や国際的な視野に立った見識を当社の経営に活かしていただくべく、当社の経営陣とは独立した中立の立場から、経営判断が会社内部者の論理に偏ることがないよう、チェック機能を担っていただくことを期待しております。
また、監査等委員である社外取締役には、経営の健全性を確保し、その透明性をあげるために、経営者としての高い見識や行政機関等での経験に基づく専門知識などに加え、豊富な経験を活かした外部的視点から、当社の経営を監視することを担っていただいております。

(社外取締役を選任するための独立性に関する基準または方針の内容)
当社においては、社外取締役を選任するための独立性に関する基準は定めておりませんが、選任にあたっては、東京証券取引所における独立役員の独立性に関する判断基準を参考にしております。
なお、社外取締役清水 恵氏、古河潤一氏、高田寿子氏、佐々木伸彦氏、河野宏和氏及び木村博紀氏は、東京証券取引所等の定める独立役員の要件を満たしており、一般株主と利益相反関係になることはありません。


(社外取締役の選任状況)

役 職	氏 名	主な職業	選任の理由
社外取締役	清水 恵	西村あさひ法律事務所・外国法共同事業 パートナー弁護士	長年に亘り日本を代表する大手法律事務所におけるパートナー弁護士としての豊富な経験及び知識や法律の専門家目線を当社の経営全般に活かしていただくことを期待し、選任しております。
	古河 潤一	古河林業㈱代表取締役社長	企業経営の経験および幅広い見識等を有する経営者で、財務・会計に関する知見やバランス感覚を活かした見識を当社の経営に反映していただくことを期待し、選任しております。
	高田 寿子	オムロン㈱執行役員CEO室長	国内外の企業での勤務経験が豊富であり、M&A含む経営戦略の知識・経験を、当社の経営に反映していただくことを期待し、選任しております。
	佐々木伸彦	日中経済協会理事長	省庁における豊富な経験や企業経営に係る見識を国際的な視野に立ち、当社の経営全般に活かしていただくことを期待し、選任しております。
	河野 宏和	慶應義塾大学名誉教授・特任教授	長年に亘り日米の大学において専門に研究されている経営工学及び経営管理に関する豊富な学問的知識により当社の監査体制をさらに強化していただくことを期待し、選任しております。
	木村 博紀	朝日生命保険相互会社 代表取締役会長	金融機関の経営者としての業務経験及び他社での社外役員としての豊富な経験と高い見識を活かし、より客観的な監査をしていただくことを期待し、選任しております。

(社外取締役による監督または監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係)
社外取締役(監査等委員である取締役を除く。)は、監査室からの内部監査の報告、内部統制の整備・運用状況等に関する報告、監査等委員会からの監査報告を定期的に受けることにより、当社グループの現状と課題を把握し、必要に応じて取締役会において意見を表明します。
監査等委員会は、上記の報告を同様に受けているほか、効率的かつ効果的に監査等委員会監査を行うために、会計監査人及び内部監査部門である監査室並びに子会社の監査役との情報交換を含む協力関係を維持しております。