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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TPCK (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

「新たな価値・市場の創造」、「画期的な技術・商品の創出」を目指し、当社のコア技術であるプラスチック加工(成型・製膜・発泡)を軸として「環境」と「快適性」をキーワードに研究開発活動を行ってまいりました。
環境配慮型の商品としては、排出される炭酸ガスを製品内部に吸収・固定化したビニル壁紙の開発や、農業用の生分解性マルチフィルムの開発など、幅広い展開を進めました。また快適な生活空間を創る商品としては、鉄骨造外張り断熱工法に対応し優れた断熱性を有する断熱材の開発や、安定した車両挙動に貢献し疲れにくく快適な運転に寄与できる車輌用「導電性表皮材」が新たな車種へ搭載されるなど、豊かな暮らしに貢献可能な製品の開発を進めております。
当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、1,226百万円であり、各事業の研究開発の目的、主要課題、成果および研究開発費は以下のとおりであります。
なお、研究開発費には各事業に配分できない基礎研究費545百万円が含まれております。

(1)シューズ事業
2023年5月にブランド誕生20周年を迎えた「瞬足」から、「S-AXELRATER(エスアクセルレータ)」を発売しました。令和の子どもの足に合わせてフィッティング性を向上させた新設計ラスト「NEO-RACING FIT LAST(ネオ-レーシングフィットラスト)」を採用し、コーナー走行時にしっかりと地面を捉えるようアウトソールを段階的に傾斜させた独自の設計「DIGIGRIP(デジグリップ)」を採用しています。
東日本大震災を契機として2013年に誕生した20km歩けるパンプスがコンセプトの「ALL DAY Walk」はリニューアルを行い、インソールを大幅に改良しました。解剖学に基づいた3D形状とし、疲れや加齢で下がりやすい足裏のアーチを理想的な形に持ち上げる立体構造としました。従来品よりも足とインソールとの接地面積が増し、足裏にフィットするため長時間でも快適に歩きやすくなりました。
当事業に係わる研究開発費は229百万円であります。

(2)プラスチック事業
車輌資材関係は、内装用に高触感を有する発泡カブロンを開発しハンドル用として新たな採用が決定しました。また、一般レザーの家具用では、サンプル帳に新柄が2柄掲載されることが決定しました。
化成品関係は、一般フィルム分野ではバイオマス由来材料を用いた商品開発を進め、産業用フィルム分野では各種粘着テープ用の基材フィルムの開発活動を進め、農業用フィルム分野では新規生分解性マルチフィルムを開発し、上市しました。また医療用フィルム分野では新規顧客との共同開発を開始し、設備改造・配合検討を行い、採用が決定しました。
防災関係は、昨年販売したボート先端部の開閉仕様「LCT-670」の小型ボートとして新商品「LCT-400」を開発し販売を開始しました。
当事業に係わる研究開発費は400百万円であります。

(3)産業資材事業
ウレタン関係は、自動車タイヤから発生するノイズの一種である空洞共鳴の低減を目的とする吸音性特殊ウレタンフォームを開発しました。タイヤ内部での過酷な使用条件への耐久性も付与し、発売中の新製品タイヤの部材として採用されております。
断熱資材関係は、農畜産向けの天井断熱材としてスチレンを心材とする軽量で耐アンモニア性に優れた「アキレスコープランPP」を開発しました。また鉄骨造外張り断熱工法向けに石膏ボードと高性能ウレタンボードを一体化させた製品で新たな防火構造認定取得を目指し開発に取り組んでいます。
工業資材関係は、静電気対策製品として、半導体分野向けにウエハー搬送用および製造プロセス用として材料組成を見直し品質を改良した高機能性導電シート「CPS(Z4)スペーサー」および「STチャックテープ」を開発、上市しました。
当事業に係わる研究開発費は51百万円であります。

(4)独自技術による成長分野への新商品を担う研究開発本部としては、植物由来の原材料を含み保湿効果を高めた生分解性マルチフィルム「ビオフレックスマルチプラス」や、特定作物向けに生分解性を制御した土壌消毒用生分解性マルチフィルム「ビオフレックスマルチ GM」を開発、上市しました。また植物由来の原材料を20%含む環境配慮型の軟質ポリウレタンフォームを開発しました。
DX(デジタルトランスフォーメーション)推進にあたっては、目視検査の自動化に向けたAIでの画像解析技術の検討を開始しました。
プラスチックのリサイクル技術開発としては、異素材複合品のリサイクルについて取り組みを始めており、環境に配慮した循環型製品の開発を目指しています。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S100TPCK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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