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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OKV0 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 トレンダーズ株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第18期第19期第20期第21期第22期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)2,165,7842,614,5062,539,6182,872,2175,570,416
経常利益(千円)370,341583,313216,774267,665192,939
当期純利益(千円)281,867396,483221,336180,391139,655
持分法を適用した場合の投資利益(千円)35,972----
資本金(千円)553,966555,068555,369561,192564,855
発行済株式総数(株)3,721,8007,456,8007,460,4007,554,0007,608,000
純資産額(千円)1,983,0542,293,6822,334,2172,325,9052,371,445
総資産額(千円)2,429,5122,797,4913,416,1033,624,7154,327,761
1株当たり純資産額(円)271.48313.53325.63326.77330.20
1株当たり配当額(円)24.0013.0014.0015.0016.00
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)38.2754.3330.6325.4219.55
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益金額
(円)35.7950.1929.0324.1718.71
自己資本比率(%)81.581.968.364.154.7
自己資本利益率(%)14.718.69.67.86.0
株価収益率(倍)37.7813.6415.4125.5048.70
配当性向(%)31.3523.9345.7059.0281.85
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)192,507----
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△413,724----
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△158,924----
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,285,408----
従業員数(名)99103104114138
〔外、平均臨時雇用者数〕〔-〕〔-〕〔-〕〔-〕〔-〕
株主総利回り(%)356.4185.2123.7170.0247.5
(比較指標:マザーズ指数)(%)(114.9)(183.2)(123.1)(234.8)(160.7)
最高株価(円)2,9204,275
※1,260
8759151,311
最低株価(円)8002,114
※619
324385534
(注)1.第19期以降は連結財務諸表を作成しているため、第19期以降の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
2.2018年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、発行済株式総数及び1株当たり配当額は、当該株式分割前の実際の株式数及び配当額を記載しております。

3.2018年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第18期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.最高・最低株価は、東京証券取引所マザーズにおける株価を記載しております。
5.最高株価及び最低株価の※印は、株式分割(2018年10月1日 1株→2株)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26933] S100OKV0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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