石塚硝子株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)

当社グループの研究開発活動は、主として有価証券報告書提出会社である石塚硝子(株)で行っております。なお、ハウスウェア関連の陶磁器分野及び産業器材関連では鳴海製陶(株)、並びにプラスチック容器関連では日本パリソン(株)においても研究開発活動を実施しております。
当連結会計年度におけるセグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

ガラスびん関連
ガラスびん分野においては、技術・技能を向上させるため、高度な生産技術・技能が求められる意匠性の高い製品に挑戦しノウハウの蓄積を行いました。並行して、今後を見据えた生産体制を確立するため、1ライン2品種同時生産にも挑戦も行いました。翌連結会計年度に予定している溶解炉の定期更新時において、1ラインマルチ生産時の検査ラインの検証を行い完成度を高めるとともに、意匠性の高い製品への挑戦を継続して行います。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、86百万円であります。

ハウスウェア関連
ガラス食器分野においては、品質の向上を目的として、検査機を中心とした品質管理工程の改善及び開発の取り組みを継続的に実施しております。また、成形や着色の技術を向上させることで、新しいデザイン形状や色といった多様なニーズに更に対応可能としております。
陶磁器分野では、県内の大学と複数の共同研究を実施し、主力ボーンチャイナ原料の安定供給、リサイクル原料の有効利用の研究開発、食器の使い心地の良さの研究を実施しています。また、2023年度新あいち創造研究開発補助金、2023年度愛知県循環型社会形成推進事業補助金の採択を受け、新たな原材料の加工方法及び評価、量産試験装置の導入を行い、循環型社会に向けた開発を進めています。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、132百万円であります。

紙容器関連
紙容器分野においては、生産効率及び品質の向上を目的とした取り組みと多様なニーズに対応すべく研究開発を行っています。当連結会計年度での活動として既存紙容器加工については、品質向上に向け設備の更新と分析レベル向上及び対応力強化を図るため、新規設備も導入し更なる加工の追求を進めております。原材料についても、顧客ニーズに応えられる原紙開発継続と品質向上に取り組み国内原紙への切り替えを加速させ、お客様との信頼関係の更なる構築を目指しております。また、環境に配慮した容器開発と紙容器のリサイクルにおける理想的な循環型社会への実現に向けた活動を進めてまいります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、76百万円であります。

プラスチック容器関連
プラスチック容器分野においては、環境変化への適応と多様なニーズに応えるべく、R&Dセンターで各種の研究開発を行っております。当連結会計年度においては、CO2排出量削減につながる取り組みとして、PET容器の軽量化の検討、PETボトルのリサイクル技術およびリサイクル原料に関する調査・検討を行いました。あわせて、顧客ニーズに対応すべく新機能付与や意匠性向上などを目的とした容器開発を進めました。また、新分野向けのPET容器開発にも継続して取り組んでいます。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、231百万円であります。

産業器材関連
産業器材分野においては、調理器用トッププレートや遠赤ヒーターパネル生産で、品質向上を目的とした検査機器の開発に取り組み、品質管理工程の改善を実施しております。当連結会計年度においては、新材料の開発及び顧客ニーズへの対応で新たな販路・機種の受注を獲得しました。また、製造では合理化による原価アップ抑制を促進し、ガラス加工や印刷工程での生産効率向上を目的とした設備導入にも取り組んでおります。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、52百万円であります。

その他
「有機無機ハイブリッドガラス」については、LED封止剤やセラミックコート剤としての適合開発を継続すると共に、「低融点ガラス」の開発を進め展示会出展などによる積極的な用途探索を実施しました。
「抗菌剤・抗ウイルス剤」については、樹脂成型品市場/繊維市場への販路開拓を継続し、「消臭剤DEOGLA」については、オーラル製品として口臭ケアはみがきの開発&上市に成功し、バラエティーショップでの販売に加えて大手ドラッグストアに販路を広げ、全国展開を果たしました。また、オープンイノベーションから生まれたガラス家電プロダクトのひとつである「Crystal Warm Plate」は、グループ会社の販路を活用し、目標を大きく上回る年間75台を販売しました。
当連結会計年度に支出した研究開発費は、335百万円であります。

当連結会計年度に当社グループが支出した研究開発費は、合計で916百万円であります。