有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100O8KZ (EDINETへの外部リンク)
日本特殊陶業株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
回次 | 第118期 | 第119期 | 第120期 | 第121期 | 第122期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
売上高 | (百万円) | 297,510 | 313,406 | 303,244 | 278,400 | 316,928 |
経常利益 | (百万円) | 56,561 | 47,080 | 31,906 | 31,457 | 54,719 |
当期純利益 | (百万円) | 36,248 | 36,470 | 22,158 | 27,868 | 56,157 |
資本金 | (百万円) | 47,869 | 47,869 | 47,869 | 47,869 | 47,869 |
発行済株式総数 | (株) | 212,544,820 | 208,911,620 | 204,175,320 | 204,175,320 | 204,175,320 |
純資産額 | (百万円) | 289,551 | 301,185 | 292,517 | 316,394 | 337,032 |
総資産額 | (百万円) | 471,181 | 491,656 | 509,624 | 584,312 | 571,975 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,379.55 | 1,446.81 | 1,437.99 | 1,555.20 | 1,657.92 |
1株当たり配当額 | (円) | 60.00 | 70.00 | 70.00 | 60.00 | 102.00 |
(1株当たり中間配当額) | (円) | (30.00) | (35.00) | (35.00) | (25.00) | (48.00) |
1株当たり当期純利益 | (円) | 171.18 | 175.13 | 107.22 | 136.99 | 276.15 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 61.5 | 61.3 | 57.4 | 54.1 | 58.9 |
自己資本利益率 | (%) | 13.0 | 12.3 | 7.5 | 9.2 | 17.2 |
株価収益率 | (倍) | 15.0 | 11.7 | 14.2 | 13.9 | 7.2 |
配当性向 | (%) | 35.1 | 40.0 | 65.3 | 43.8 | 36.9 |
従業員数 | (名) | 5,851 | 5,863 | 5,883 | 5,891 | 3,668 |
株主総利回り (比較指標:TOPIX(配当込み)) | (%) (%) | 103.1 (115.9) | 85.9 (110.0) | 67.7 (99.6) | 85.3 (141.5) | 91.9 (144.3) |
最高株価 | (円) | 3,050 | 3,405 | 2,343 | 2,154 | 2,246 |
最低株価 | (円) | 2,031 | 1,958 | 1,249 | 1,288 | 1,559 |
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載していません。
2 従業員数は就業人員を記載しています。
3 当社は、第118期より役員報酬BIP信託を、第120期より株式付与ESOP信託を導入しており、当該信託が保有する当社株式については、財務諸表において自己株式として計上しています。また、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益の算定上、当該株式数を期末自己株式数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めています。
4 最高株価及び最低株価は東京証券取引所市場第1部におけるものです。
5 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第122期の期首から適用しています。なお、収益認識に関する会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従い、前事業年度以前に対し、新たな会計方針を遡及適用していません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01136] S100O8KZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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