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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TRCX (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 TOTO株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

研究開発部門では、きれいで快適・健康な暮らしと、社会・地球環境への貢献を実現するために、当社グループにしかできない「魅力的品質」を創出し、当社グループならではの価値をお客様に提供しています。
創立以来、さまざまな商品やサービスの研究開発を通じて、たくさんのものづくりの技術を培ってきました。人間工学、感性工学といった、人の動きや感覚を数値化し、論理的に使いやすさや快適性を実現する「人を見る」技術。流体制御、電子制御、水の改質といった、水の流れ方・性質を変えることで、環境に配慮し、且つ、より快適で清潔な機能を実現する「水の力を最大に活かす」技術。表面制御、素材・プロセス、分析といった、素材そのものの性質や素材表面の特性を変えることで防汚性、耐久性、意匠性などを向上させる「素材を深く知る」技術。これらを有機的に結合させたうえで、「きれいで快適」「環境配慮」「ユニバーサルデザイン」「デザイン」といったお客様価値を創出し、魅力ある商品・技術を創出してきました。
今後も、水まわりにIoTなどのデジタル技術などを取り入れながら、きれいと快適・健康な暮らしと環境への配慮を両立した水まわり商品「サステナブルプロダクツ」を世界中のお客様へご提供できるよう、研究開発に取り組んでまいります。
当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は23,117百万円です。

当連結会計年度におけるセグメント別の活動内容、及び研究開発費は次のとおりです。
なお、各セグメントに配賦できない研究開発費が1,745百万円あります。

①グローバル住設事業
a.日本住設事業
日本市場においては、水まわり商品を進化させると共に、さまざまなライフスタイルにあわせた生活価値提案を行える商品の研究開発を進めています。
当連結会計年度において、レストルーム商品では、パブリックトイレ向けにタッチレス機能を新たに充実させた「ウォシュレット アプリコットP」を発売しました。近年の清潔・タッチレスのニーズにお応えし、専用アプリの操作でお客様ご自身のスマートフォンをリモコンとして利用できる新機能を搭載したタイプを品揃えしました。
浴室商品では、システムバスルーム「シンラ」「サザナ」に標準搭載している「お掃除ラクラク鏡」が2023年度全国発明表彰において「発明賞」を受賞しました。「お掃除ラクラク鏡」は、炭素の膜で水あかのこびり付きを抑える浴室鏡です。通常、水あかは鏡と一体化し、こびり付いて落とすことが困難ですが、鏡の表面をわずか10ナノメートルの炭素の膜で覆うことで、簡単なお手入れで水あかをラクに落とす機能を実現しました。

当セグメントに係る研究開発費は17,444百万円です。

b.海外住設事業
海外住設事業においては、日本で開発したコアテクノロジーをもとに、高機能・高品質を維持しながら、各国の規制や基準を満たした環境配慮商品の開発を行い、それぞれの地域に合ったデザイン設計を進めています。
当連結会計年度において、ウォシュレット一体形便器「ネオレスト シリーズ」と「WASHLET G5」(海外向け商品)、及びハンドドライヤー「クリーンドライ(吸引・高速両面タイプ)」が「GREEN GOOD DESIGN AWARDS 2023」(環境配慮に優れたデザインと先進的なテクノロジーを有する製品に与えられる世界的な賞)を受賞しました。引き続きデザインとテクノロジーの融合を追求し、グローバルでの「持続可能な社会」、「きれいで快適・健康な暮らし」の実現に貢献できる商品の研究開発に取り組んでいきます。

海外住設事業に係る研究開発費は、合計で2,345百万円であり、各セグメントに係る研究開発費は、それぞれ中国大陸事業が415百万円、アジア・オセアニア事業が206百万円、米州事業が1,454百万円、欧州事業が269百万円です。

②新領域事業
セラミック事業においては、半導体の製造装置の分野で、静電チャック、構造部材などといった高品質・高精度セラミック製品の研究開発を進めています。
また、エアロゾルディポジション(AD)法を用いた緻密で密着力の高い「AD膜」の商材を増やし、幅広く採用いただいています。オンリーワン技術を活かした新領域事業の創出に向けて、さまざまな研究開発を行っています。

当セグメントに係る研究開発費は1,581百万円です。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01138] S100TRCX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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