株式会社ジェイエスエス 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)

回次		第44期	第45期	第46期	第47期	第48期
決算年月		2019年3月	2020年3月	2021年3月	2022年3月	2023年3月
売上高	(千円)	8,729,348	8,480,379	6,494,492	7,550,057	8,073,122
経常利益	(千円)	486,167	390,992	90,078	285,272	430,037
当期純利益又は当期純損失(△)	(千円)	318,092	185,866	△440,640	112,456	234,939
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	-	-	-	-	-
資本金	(千円)	330,729	330,729	330,729	330,729	330,729
発行済株式総数	(株)	4,026,056	4,026,056	4,026,056	4,026,056	4,026,056
純資産額	(千円)	2,797,272	2,868,418	2,379,432	2,460,931	2,649,458
総資産額	(千円)	6,716,367	6,701,184	7,031,326	7,256,546	6,997,964
1株当たり純資産額	(円)	707.73	741.64	615.21	636.29	685.03
1株当たり配当額	(円)	15.00	13.75	10.50	11.00	12.00
(うち1株当たり中間配当額)		(7.50)	(8.75)	(7.50)	(5.00)	(6.00)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	79.12	47.86	△113.93	29.08	60.74
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	41.6	42.8	33.8	33.9	37.9
自己資本利益率	(%)	11.8	6.6	△16.8	4.6	9.2
株価収益率	(倍)	8.09	8.82	-	14.44	9.05
配当性向	(%)	18.96	28.73	-	37.83	19.76
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	519,495	630,569	△437,591	719,952	802,932
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△422,384	△303,703	△349,229	△222,767	△42,817
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△9,601	△287,256	1,094,633	△141,189	△787,140
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	600,603	640,213	948,026	1,304,021	1,276,996
従業員数	(人)	523	523	511	514	496
(外、平均臨時雇用者数)		(402)	(401)	(349)	(391)	(377)
株主総利回り	(%)	72.2	49.7	67.7	51.8	67.5
(比較指標:東証スタンダード市場)	(%)	(87.2)	(76.6)	(108.9)	(95.2)	(276.2)
最高株価	(円)	1,018	946	600	652	639
最低株価	(円)	515	352	350	386	402

(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益は、当社は関連会社を有しておりませんので、記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第44期から第45期及び第47期から48期においては、潜在株式が存在しないため、第46期においては1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.株価収益率については、第46期においては、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.配当性向については、第46期においては、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員より当社からの出向者を除き、当社への出向者を含んでおります。なお、臨時雇用者数は、年間の平均人員数を( )に外数で記載しております。
7.第47期まで、株主総利回りの比較指標にJASDAQ INDEXスタンダードを用いておりましたが、2022年4月4日の東京証券取引所の市場再編に伴い廃止されました。このため第48期から比較指標を、継続して比較する事が可能な東京証券取引所スタンダード市場に変更しております。
8.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
9.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第47期の期首から適用しており、第47期以降に係る主要な経営指標については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。