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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAK2

有価証券報告書抜粋 三谷セキサン株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


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男性 9名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長社長経営執行役三谷 進治1970年12月7日生
1997年6月当社取締役
1998年6月当社取締役 財務部長
1999年12月当社専務取締役
2001年12月当社代表取締役社長(現在)
注3189
専務取締役専務経営執行役
パイル・ポール
事業本部兼
技術本部担当
田中 昌郁1960年2月13日生
1982年4月当社入社
2003年4月当社大阪支店長
2009年1月当社経営執行役 大阪支店長兼四国支店長
2011年6月当社経営執行役 東京支店長
2013年11月当社常務経営執行役 パイル・ポール事業本部、技術本部担当
2014年6月当社常務取締役 パイル・ポール事業本部、技術本部担当
2018年6月当社専務取締役 パイル・ポール事業本部、技術本部担当(現在)
注33
取締役
相談役
三谷 聡1962年8月28日生
1985年2月当社取締役
1994年6月当社取締役副社長
1994年12月当社代表取締役社長
1998年6月三谷商事㈱代表取締役社長(現在)
1998年6月当社取締役相談役(現在)
注3196
取締役渡辺 崇嗣1975年8月13日生
2000年5月㈱駒屋 代表取締役社長(現在)
2003年6月当社監査役
2006年6月当社取締役(現在)
注310
取締役山口 浩二1961年1月22日生
1999年8月㈱山口伊三郎家具 代表取締役社長(現在)
2006年6月当社取締役(現在)
注3
取締役経営執行役
管理本部兼
砂利事業本部兼
水工資材事業本部
担当
阿部 亨1966年2月16日生
2002年1月当社入社 総務部長
2009年6月当社経営執行役 総務部長
2011年6月当社経営執行役 管理本部長
2012年6月当社取締役 管理本部長
2013年11月当社取締役 パイル・ポール事業本部北陸支社長
2015年6月当社取締役 管理本部兼砂利事業本部兼水工資材事業本部担当 (現在)
注34
常勤監査役石田 幸康1957年11月4日生
2008年10月三谷商事㈱関西支社 大阪支店長
2011年6月当社常勤監査役(現在)
注4
監査役田中 和夫1949年8月17日生
1973年3月当社入社
1991年4月当社技術部長
1996年6月当社取締役
2006年9月当社技術本部経営執行役常務
2007年6月当社監査役(現在)
注423
監査役杉原 英樹1941年9月20日生
1964年4月三菱アルミニウム㈱入社
1971年10月大手町監査法人入所
1972年1月昭和監査法人浜松事務所入所
1977年4月弁護士・公認会計士事務所開業(杉原・きっかわ法律事務所)(現在)
1992年4月福井弁護士会会長、日弁連理事
2013年6月当社監査役(現在)
注5
426



(注) 1 取締役のうち、三谷聡、渡辺崇嗣は、代表取締役社長三谷進治の二親等内の親族であります。また、山口浩二は、社外取締役であります。
2 監査役のうち、石田幸康、杉原英樹の2名は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 常勤監査役 石田幸康、監査役 田中和夫の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 杉原英樹の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社では、企業経営の意思決定をより迅速かつ的確に行えるよう、業務執行を分担し、業務執行責任の強化、明確化を図るため、執行役員制度を導入しており、2004年6月より執行役員を経営執行役と呼称しております。また、2013年11月より経営執行役の役付の呼称を変更しております。なお、上記の取締役を兼務する経営執行役のほか専任の経営執行役が5名おり、その地位、担当及び氏名は次のとおりであります。

地位担当氏名
常務経営執行役パイル・ポール事業本部関東支社西 畠 正 泰
経営執行役技術本部技術部加 藤 洋 一
経営執行役施工本部木 谷 好 伸
経営執行役パイル・ポール事業本部関西支社兼北陸支社近 藤 康
経営執行役パイル・ポール事業本部ポール部島 方 明


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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01169] S100DAK2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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