シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FVGK

有価証券報告書抜粋 株式会社メディアドゥ 発行済株式総数、資本金等の推移 (2019年2月期)


株式の総数等メニュー株価の推移

年月日発行済株式総数増減数(株)発行済株式総数残高(株)資本金増減額
(千円)
資本金残高
(千円)
資本準備金増減額
(千円)
資本準備金
残高
(千円)
2014年3月1日
(注)1
2,230,0004,460,000-776,423-480,070
2014年3月1日~
2014年11月30日
(注)2
339,6004,799,60079,090855,51379,090559,160
2014年12月1日
(注)3
4,799,6009,599,200-855,513-559,160
2014年12月1日~
2015年2月28日
(注)2
66,0009,665,2008,240863,7538,240567,400
2015年3月1日~
2016年2月29日
(注)2
273,6009,938,80033,215896,96933,215600,616
2016年3月1日~
2017年2月28日
(注)2
111,60010,050,40015,220912,18915,220615,836
2017年6月1日
(注)4
1,217,60011,268,000-912,189-615,836
2017年3月1日~
2018年2月28日
(注)2
121,20011,389,20015,715927,90415,715631,551
2018年6月29日
(注)2
40,00011,429,2005,500933,4045,500637,051
2018年7月17日
(注)5
20,10011,449,30023,999957,40423,999661,050
2018年10月15日
(注)2
720,50012,169,800511,9261,469,330511,9261,172,977
2018年10月31日
(注)6
7,80012,177,6009,7301,479,0609,7301,182,707
2019年1月4日
(注)7
161,90012,339,500171,2901,650,350171,2901,353,997
2019年1月7日
(注)2
1,60012,341,1002001,650,5502001,354,197
(注)1.2014年3月1日付をもって1株を2株に株式分割し、発行済株式総数が2,230,000株増加しております。
2.新株予約権の行使による増加であります。
3.2014年12月1日付をもって1株を2株に株式分割し、発行済株式総数が4,799,600株増加しております。
4.2017年4月26日開催の取締役会決議により、2017年6月1日を効力発生日とし、当社を株式交換完全親会社、株式会社出版デジタル機構を株式交換完全子会社とする株式交換契約を締結し、それぞれの株主総会にて承認され、株式交換の実施により発行済株式が1,217,600株増加しております。
5.特定譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。
発行価格 2,388円
資本組入額 1.194円
割当先 当社の取締役及び従業員
6.特定譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。
発行価格 2,495.0円
資本組入額 1.247.5円
割当先 当社の従業員及び当社子会社の取締役及び従業員
7.2018年12月13日開催の取締役会決議により、2019年1月4日を効力発生日とし、当社を株式交換完全親会社、株式会社徳島データサービスを株式交換完全子会社とする株式交換契約を締結し、それぞれの株主総会にて承認され、株式交換の実施により発行済株式が161,900株増加しております。
8.2019年3月1日から2019年4月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が338,500千株、資本金及び資本準備金がそれぞれ240,509千円増加しております。

株式の総数等株価の推移


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30002] S100FVGK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。