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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OHWL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジャパンディスプレイ 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第16期第17期第18期第19期第20期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(百万円)698,275633,893481,316331,174285,873
経常損失(△)(百万円)△90,763△42,631△56,371△36,778△13,127
当期純損失(△)(百万円)△221,113△119,586△114,965△33,040△16,197
資本金(百万円)96,863114,362190,562202,757100
発行済株式総数(株)
普通株式601,411,900846,165,800846,165,800846,165,8001,296,165,800
A種優先株式1,020,000,0001,020,000,0001,020,000,000
B種優先株式672,000,000672,000,000372,000,000
D種優先株式500500
E種優先株式1,9395,540
純資産額(百万円)55,919△28,6628,76111218,299
総資産額(百万円)591,873516,395360,392205,820227,148
1株当たり純資産額(円)92.90△33.94△62.28△54.97△36.49
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純損失(△)(円)△367.66△144.07△132.13△13.87△4.16
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)9.4△5.62.40.08.0
自己資本利益率(%)△132.9△880.7-△751.6△176.7
株価収益率(倍)△0.52△0.48△0.37△3.46△11.54
配当性向(%)-----
従業員数(人)4,7824,4033,0232,9672,900
(外、平均臨時雇用者数)(452)(376)(380)(393)(373)
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)74.2%26.5%18.8%18.5%18.5%
115.9%110.0%99.6%141.5%144.3%
最高株価(円)290189936650
最低株価(円)17450384132

(注) 1.第16期における当期純損失の主な要因は、事業構造改善費用の計上によるものです。
2.第17期における当期純損失の主な要因は、減損損失の計上によるものです。
3.第18期における当期純損失の主な要因は、事業構造改善費用の計上によるものです。
4.第19期における当期純損失の主な要因は、事業構造改善費用及び減損損失の計上によるものです。
5.第16期、第17期、第18期、第19期及び第20期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.第18期における自己資本利益率については、期首及び期末の自己資本の合計がマイナスのため記載しておりません。
7.配当性向については、配当を行っていないため記載しておりません。
8.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節工を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
9.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
10.第19期より、固定資産売却益の表示方法を営業外収益から特別利益へ変更し、第16期、第17期及び第18期の関連する主要な経営指標等について、表示方法の変更の内容を反映させた組替え後の数値を記載しております。
11.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第20期の期首から適用しており、第20期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30481] S100OHWL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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