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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OBYV (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社レアジョブ 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第11期第12期第13期第14期第15期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)2,816,5273,486,0414,076,2934,775,9714,661,621
経常利益(千円)116,339177,991477,452642,563294,230
当期純利益(千円)71,03985,613274,917402,934198,240
資本金(千円)557,027565,777572,571582,082606,699
発行済株式総数(株)2,339,4002,360,4009,491,2009,541,6009,658,000
純資産額(千円)1,207,2621,347,6631,495,0402,029,0902,394,909
総資産額(千円)2,168,5602,472,4313,239,9063,897,1825,407,268
1株当たり純資産額(円)132.72145.97159.76213.24248.54
1株当たり配当額(円)---10.0011.00
1株当たり当期純利益(円)7.829.3630.3744.5321.41
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)7.699.2829.1842.5620.90
自己資本比率(%)55.554.144.449.742.8
自己資本利益率(%)5.86.719.823.99.3
株価収益率(倍)58.888.458.948.142.0
配当性向(%)---22.551.4
従業員数
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
(名)91116116133116
〔45〕〔38〕〔29〕〔22〕〔18〕
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)
(%)
97.6
(115.9)
175.9
(110.0)
95.0
(99.6)
114.3
(141.5)
48.9
(144.3)
最高株価(円)2,4993,7004,655
※1 6,250
※2 3,145
2,8052,180
最低株価(円)1,5018002,307
※1 1,414
※2 1,502
1,689707

(注) 1.当社は、2019年4月11日開催の取締役会決議により、2019年6月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を、2019年11月14日開催の取締役会決議により、2019年12月6日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行いましたが、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
2.第14期の1株当たり配当額10円は、東京証券取引所市場第一部への上場市場変更に伴う記念配当であります。
3.自己資本利益率は、期首と期末の平均純資産額に基づいて算出しております。
4.第11期から第13期の配当性向については、無配のため記載しておりません。
5.当社は、2020年11月20日をもって東京証券取引所マザーズから東京証券取引所市場第一部へ市場変更いたしました。従いまして、株主総利回りの算定に使用した当社株価は、市場変更以前は同取引所マザーズにおけるものであり、市場変更以降は同取引所市場第一部におけるものであります。また、株主総利回りの算定に使用した比較指標につきましても、東証マザーズ指標からTOPIX(東証株価指数)に変更しております。
6.最高・最低株価は、2020年11月20日より東京証券取引所市場第一部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所マザーズにおけるものであります。
7.※1は、株式分割(2019年6月1日、1株→2株)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
8.※2は、株式分割(2019年12月6日、1株→2株)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
9.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30682] S100OBYV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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