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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008WH5

有価証券報告書抜粋 株式会社鳥貴族ホールディングス 役員の状況 (2016年7月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役
社長
-大倉 忠司1960年2月4日生1982年11月 やきとり道場入社
1986年9月 当社設立 代表取締役社長就任(現任)
(注)32,920,000
専務取締役人材部、店舗開発部、建築部担当中西 卓己1963年10月5日生1987年4月 株式会社近畿ハイム入社
1988年11月 当社入社
1989年5月 当社 取締役就任営業部長
1991年4月 当社 専務取締役就任営業本部長
2009年8月 当社 専務取締役管理本部長
2010年12月 当社 専務取締役営業本部長
2013年11月 当社 専務取締役営業本部シニアディレクター
2014年8月 当社 専務取締役開発本部シニアディレクター
2015年11月 当社 専務取締役(現任)
(注)3180,000
常務取締役商品部担当青木 繁則1965年1月9日生1987年4月 当社入社
1989年5月 当社 取締役就任商品開発本部長
2009年8月 当社 常務取締役就任開発部部長
2012年11月 当社 常務取締役商品部部長
2013年11月 当社 常務取締役商品部ディレクター
2016年8月 当社 常務取締役商品部部長(現任)
(注)3100,000
取締役経営企画室、管理部、OSC推進部、営業開発部担当道下 聡1977年1月14日生2004年4月 税理士法人廣木会計社入社
2007年7月 当社入社
2010年8月 当社 管理部部長兼管理課課長
2010年12月 当社 取締役就任管理部部長
2013年11月 当社 取締役管理部ディレクター
2016年8月 当社 取締役経営企画室室長(現任)
(注)350,000
取締役営業部、TCC事業部担当山下 陽1976年9月13日生2000年4月 当社入社
2008年1月 当社 関東エリア統括マネージャー
2010年6月 当社 常勤監査役就任
2012年10月 当社 取締役就任人事部部長
2013年11月 当社 取締役人財部ディレクター
2014年8月 当社 取締役営業本部シニアディレクター
2016年8月 当社 取締役(現任)
(注)350,000
取締役-根岸 邦行1941年8月13日生2012年10月 株式会社理念・実践塾 設立(現任)
2014年10月 当社 取締役就任(現任)
(注)33,000
取締役-茂木 信太郎1948年12月30日生2003年4月 信州大学大学院経済・社会政策科学研究科(経営大学院)教授
2009年4月 亜細亜大学経営学部教授(現任)
2016年10月 当社 取締役就任(現任)
(注)4-
常勤監査役-原田 雅彦1953年10月16日生2011年2月 株式会社ホッコク 入社
2012年1月 当社 入社
2012年4月 当社 常勤監査役就任(現任)
(注)5-
監査役-石井 義人1959年4月22日生1994年4月 石井義人法律事務所開設
(現任)
2010年10月 当社 監査役就任(現任)
(注)5-
監査役-疋田 実1957年3月11日生1994年9月 疋田公認会計士事務所開設(現任)
2011年10月 当社 監査役就任(現任)
(注)5-
3,303,000
(注)1 取締役のうち、根岸邦行及び茂木信太郎は社外取締役であります。
2 監査役のうち、石井義人及び疋田実は、社外監査役であります。
3 2015年10月開催の定時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役の増員に伴う就任につき、任期は当社定款の定めにより、他の在任取締役の任期の満了する時までとなっております。
5 2014年3月開催の臨時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30699] S1008WH5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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