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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100RAAP (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社フルッタフルッタ 役員の状況 (2023年3月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)所有株式数(普通株式以外)(株)
代表取締役
社長執行役員CEO
長澤 誠1961年7月6日生1986年4月 京セラ株式会社 入社
1990年4月 DSC COMMUNICATIONS.INC入社
1991年4月 アサヒフーズ株式会社取締役
2002年11月 当社設立 代表取締役
2014年4月 当社代表取締役 社長執行役員CEO(現任)
(注)4-
(注)1
2,073
取締役マイケル ラーチ1971年1月20日生1994年1月 Kidder,Peabody&Co.アシスタント・エク
イティ・デリバティブ・トレーダー
1994年9月 ING Barings エクイティ・デリバティ
ブ・トレーダー
1996年6月 メリルリンチ証券会社 エクイティ・デ
リバティブ・トレーディング責任者
1998年3月 Credit Agricole Securities Asis B.V.
エクイティ・トレーディング及びストラ
クチャリング責任者
2000年3月 リーマン・ブラザーズ証券株式会社
プログラム・トレーディング共同責任者
2002年5月 Evolution Capital ManagementLLC
(Evolution FinancialGroup)
創業者兼最高投資責任者(現任)
2006年12月 EVO FUND 代表者兼ディレクター(現任)
2021年9月 当社取締役(現任)
(注)4--
取締役鈴木 朗広1976年11月18日生2008年12月 三優監査法人 入所
2012年10月 公認会計士登録
2016年2月 三優監査法人 退所
2016年2月 金井公認会計士・税理士事務所 入所(現任)
2021年6月 当社取締役(現任)
(注)4--
常勤監査役德島 一孝1962年3月5日生2005年4月 いしこ司法書士事務所 入所
2008年5月 株式会社COCORO SUPPORT 代表取締役社長
2017年3月 当社 顧問
2017年6月 株式会社COCORO SUPPORT 取締役(現任)
2017年6月 当社取締役 執行役員経営企画本部長
2019年5月 当社取締役 執行役員経営管理本部長
2021年4月 当社取締役 執行役員IR財務担当
2023年6月 当社常勤監査役(現任)
(注)5--
監査役村上 雅哉1977年8月13日生2003年10月 弁護士登録 弁護士法人大江橋法律事務所 入所
2007年7月 西村あさひ法律事務所 入所
2011年7月 岩田合同法律事務所 入所
2014年1月 同 パートナー
2015年4月 成蹊大学法科大学院 非常勤講師
2018年6月 当社監査役(現任)
2019年2月 大知法律事務所 入所
2023年4月 愛宕虎ノ門法律事務所 入所(現任)
(注)6--
監査役石田 龍1988年1月26日生2014年12月 弁護士登録
2014年12月 コモンズ綜合法律事務所 入所
2020年11月 同所 パートナー弁護士(現任)
2022年6月 当社監査役(現任)
(注)6--
-2,073
(注)1.長澤誠の保有する普通株式277,800株は、株式会社REVOLUTIONに対し株券貸借契約締結に基づき貸出しております。
2.鈴木朗広は、社外取締役であります。
3.監査役村上雅哉及び石田龍は、社外監査役であります。
4.2023年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2023年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2022年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は1名で、社長執行役員CEO 長澤誠で構成されています。
8.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(株)
岸本 雄介1983年
1月18日生
2009年12月 弁護士登録
2009年12月 コモンズ綜合法律事務所 入所
2017年7月 同所 パートナー弁護士(現任)
2020年1月 米国ニューヨーク州弁護士登録
-

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31035] S100RAAP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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