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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OSDS (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社gumi 提出会社の経営指標等 (2022年4月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第11期第12期第13期第14期第15期
決算年月2018年4月2019年4月2020年4月2021年4月2022年4月
売上高(千円)27,086,96421,217,27319,823,39418,493,76618,764,263
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)668,485△930,9222,051,569810,755△3,136,148
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)672,614△1,531,1962,407,659△2,100,650△5,383,066
資本金(千円)9,076,0729,337,7179,377,8419,399,4709,417,653
発行済株式総数(株)30,291,00031,096,00031,169,40031,231,90031,271,400
純資産額(千円)13,756,26412,897,10015,156,83213,038,4036,479,018
総資産額(千円)22,597,32120,950,39420,985,42321,550,69918,379,528
1株当たり純資産額(円)465.65419.73494.35420.53208.91
1株当たり配当額(円)--5.005.00-
(うち1株当たり
中間配当額)
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)23.00△51.5179.90△69.49△183.68
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)22.80-79.00--
自己資本比率(%)60.460.371.159.033.2
自己資本利益率(%)5.0-17.5--
株価収益率(倍)44.1-8.5--
配当性向(%)--6.26--
従業員数(名)384390390418433
〔ほか、平均臨時
雇用人員〕
〔9〕〔14〕〔12〕〔9〕〔9〕
株主総利回り(%)95.858.864.7122.352.0
(比較指標:TOPIX)(%)(116.0)(105.6)(95.6)(123.9)(124.0)
最高株価(円)1,6851,0289441,3971,433
最低株価(円)939475456654491
(注)1.第12期、第14期及び第15期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.第12期、第14期及び第15期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3.第12期、第14期及び第15期の株価収益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4.第11期、第12期及び第15期の配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。また、第14期の配当性向については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.従業員数は、正社員のほか契約社員を含み、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であり、〔 〕内に臨時雇用者(アルバイト、パートタイマーを含み、派遣社員を除く)の年間平均人数を外数で記載しております。
6.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。なお、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、2022年4月4日より東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行しております。
7.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を第12期の期首から適用しており、第11期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第15期の期首から適用しており、第15期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31060] S100OSDS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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