株式会社ｇｕｍｉ 発行済株式総数、資本金等の推移 (2018年4月期)

年月日	発行済株式総数増減数 (株)	発行済株式総数残高(株)	資本金増減額 (千円)	資本金残高 (千円)	資本準備金増減額(千円)	資本準備金残高(千円)
2013年11月22日 (注)1	普通株式 2,240	普通株式 34,282 A種優先株式 3,850	399,840	1,768,640	399,840	1,758,640
2013年12月25日 (注)2	普通株式 3,069	普通株式 37,351 A種優先株式 3,850	547,816	2,316,456	547,816	2,306,456
2014年6月6日 (注)3	普通株式 5,678	普通株式 43,029 A種優先株式 3,850	1,723,273	4,039,729	1,723,273	4,029,729
2014年7月4日 (注)4	普通株式 2,560	普通株式 45,589 A種優先株式 3,850	776,960	4,816,689	776,960	4,806,689
2014年7月14日 (注)5	普通株式 3,850 A種優先株式 -	普通株式 49,439 A種優先株式 3,850	-	4,816,689	-	4,806,689
2014年7月15日 (注)6	普通株式 - A種優先株式 △3,850	普通株式 49,439 A種優先株式 -	-	4,816,689	-	4,806,689
2014年8月1日 (注)7	普通株式 24,670,061	普通株式 24,719,500	-	4,816,689	-	4,806,689
2014年9月24日 (注)8	普通株式 2,445,000	普通株式 27,164,500	1,665,045	6,481,734	1,665,045	6,471,734
2014年12月17日 (注)9	普通株式 1,500,000	普通株式 28,664,500	2,351,250	8,832,984	2,351,250	8,822,984
2014年12月25日～ 2015年4月30日 (注)10	普通株式 350,000	普通株式 29,014,500	7,560	8,840,544	7,560	8,830,544
2015年5月1日～ 2016年4月30日 (注)11	普通株式 782,000	普通株式 29,796,500	108,350	8,948,894	108,350	8,938,894
2016年8月30日 (注)12	普通株式 782,000	普通株式 29,796,500	-	8,948,894	△8,938,894	-
2016年9月1日～ 2017年4月30日 (注)13	普通株式 255,500	普通株式 30,052,000	47,555	8,996,449	47,555	47,555
2017年5月1日～ 2018年4月30日 (注)14	普通株式 239,000	普通株式 30,291,000	79,623	9,076,072	79,623	127,178

(注)1.有償第三者割当 発行価格357,000円 資本組入額 178,500円
割当先 株式会社アイスタイル、B Dash Fund 1号投資事業有限責任組合、イーストベンチャーズ投資事業有限責任組合、DBJキャピタル2号投資事業有限責任組合 他個人1名
2.有償第三者割当 発行価格357,000円 資本組入額 178,500円
割当先 株式会社フジ・メディア・ホールディングス、新生企業投資株式会社
3.有償第三者割当 発行価格607,000円 資本組入額 303,500円
割当先 WiL Fund Ⅰ,L.P.、株式会社セガネットワークス、ジャフコ・スーパーV3共有投資事業有限責任組合
4.有償第三者割当 発行価格607,000円 資本組入額 303,500円
割当先 WiL Fund Ⅰ,L.P.、B Dash Fund 2号投資事業有限責任組合、新生企業投資株式会社、グリー株式会社、三菱UFJキャピタル3号投資事業有限責任組合、DBJキャピタル投資事業有限責任組合、他個人1名
5.A種優先株式の取得請求権行使により、A種優先株式の全てを自己株式として取得し、普通株式へ転換いたしました。
6.2014年7月15日開催の取締役会決議により、自己株式(A種優先株式)を全て消却いたしました。
7.株式分割(1:500)によるものであります。
8.有償第三者割当 発行価格1,362円 資本組入額 681円
割当先 LINE株式会社
9.有償一般募集(ブックビルディング方式)
発行価格 3,300円
引受価額 3,135円
資本組入額 1,567円
10.新株予約権の行使による増加であります。
11.新株予約権の行使による増加であります。
12.資本準備金の減少は欠損填補によるものです。
13.新株予約権の行使による増加であります。
14.新株予約権の行使による増加であります。