有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R41H (EDINETへの外部リンク)
イーレックス株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)
回次 | 第21期 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | |
決算年月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | |
売上高 | (百万円) | 58,300 | 61,710 | 88,526 | 183,561 | 254,854 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 2,285 | 89 | △484 | 7,640 | 10,970 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (百万円) | 1,619 | △143 | △807 | 5,949 | 8,014 |
資本金 | (百万円) | 5,168 | 5,211 | 11,137 | 11,242 | 11,313 |
発行済株式総数 | (株) | 50,811,000 | 51,043,200 | 59,145,200 | 59,271,200 | 59,382,058 |
純資産額 | (百万円) | 16,528 | 16,656 | 27,390 | 33,419 | 41,927 |
総資産額 | (百万円) | 37,875 | 42,882 | 76,608 | 83,486 | 110,007 |
1株当たり純資産額 | (円) | 326.63 | 327.43 | 464.48 | 565.19 | 707.74 |
1株当たり配当額 | (円) | 12 | 18 | 18 | 22 | 22 |
(うち1株当たり 中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | 32.01 | △2.84 | △14.94 | 100.74 | 135.42 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 31.79 | - | - | 100.50 | 135.19 |
自己資本比率 | (%) | 43.6 | 38.8 | 35.8 | 40.0 | 38.1 |
自己資本利益率 | (%) | 10.2 | △0.9 | △3.7 | 19.6 | 21.3 |
株価収益率 | (倍) | 32.24 | △433.45 | △123.56 | 17.19 | 13.52 |
配当性向 | (%) | 37.5 | △633.8 | △120.5 | 21.8 | 16.2 |
従業員数 | (人) | 101 | 110 | 119 | 126 | 162 |
(外、平均臨時雇用者数) | (6) | (12) | (3) | (1) | (-) | |
株主総利回り | (%) | 125.9 | 152.1 | 228.5 | 217.4 | 232.0 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (95.0) | (85.9) | (81.7) | (124.6) | (131.8) |
最高株価 | (円) | 1,367 | 1,887 | 2,199 | 3,200 | 3,055 |
最低株価 | (円) | 500 | 978 | 1,049 | 1,455 | 1,691 |
2.従業員数は、就業人員(社外から当社への出向者及び嘱託契約の従業員を含んでおります。)であります。なお、平均臨時雇用者数は、パートタイマー、人材会社からの派遣社員の年間平均人員数であります。
3.第21期から第25期の1株当たり純資産額の算定上、「役員報酬BIP信託」の信託口が保有する当社株式を期末発行済株式数から控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4.第22期及び第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31065] S100R41H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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